にゃんSun

すげ〜な！ このおっちゃん。 世界的に有名になってるじゃん😳 世界のクリスチャンたちが、この牧師の過去の行動に注目しているみたい！

312話“徒然の巻🌿” 家庭連合には多数の被害があると、高裁も判断しました。 僕は長年、信徒の代表として、数多くの返金請求に対応してきた立場でした。 特に2009年以降、全国弁連から届く「正体隠しだ」という通知書に対しては、毎回、詳細に反論してきました。 「教育センターの玄関にも、受講申込書にも、訪問者の名札にも、『世界平和統一家庭連合』と明記してあります」と。それでも返ってくるのは、「見てない」「聞いてない」の一点張りです。 共に信仰生活を送っていた者から見れば、あまりにも唐突で、信じがたい豹変でした。 ほとんどの人は、家族の強い反対から仕方なく全国弁連に連れていかれ、家族との関係をこれ以上こじらせたくない一心で、「脱会＆返金請求」という選択をしたのです。 そのジレンマのような心情は、僕にも痛いほど理解できました。 だからこそ、「裁判までして争えば、教会の言い分もきちんと判断してもらえるかもしれないけれど……」と思いながら、結局は和解に応じてきたケースがほとんどでした。 和解とは、お互いが歩み寄った結果だと、僕はずっと信じてきました。 しかし、あのひとつひとつの和解が積み重なり、「被害」と推認されることになるとは、思いもよりませんでした。 今になって、つくづく思います。 あのとき、僕はどのように対応すればよかったのだろうか——。 【過去の徒然の巻はプロフィール画面のハイライトにあります】

最近、僕の投稿に対して「こいつ旧統一教会だ！」ってリプライや引用をしてくる人たちがいるんだけど、正直、それで何が問題なんだろうって思う。僕自身、マインドコントロールされてるわけじゃないし、犯罪なんて一切犯してない。ただ、親が旧統一教会の信仰をしていたから「2世」として生まれただけなんですよね。もちろん、教会の過去のことや教えについて「これはおかしい」と感じる人がいるのはわかる。でも、それを理由に「この人は全部ダメ」みたいに一括りにするのは、ちょっと違うんじゃないですか。正直、僕もずっと葛藤してきましたよ。だから、いろんなことを自分で調べて、悩んで、それでも「これが自分にとって大事だ」と思って受け入れたアイデンティティなんですよね。なので、人のことをレッテル貼りするような人達は、まず「自分は一体何者で、何を信じて生きてるんだろう？」って、少し立ち止まって考えてみるのもいいんじゃないんですか。そっちの方が、レッテル貼りよりも、きっとずっと有意義な時間になると思いますよ。

ディプログラミングって普通に犯罪だよね？ 日本ではなぜか事件として扱われない。 海外のみなさんはこれをどう思う？

────────── 共産党弁護団が深刻な 監禁事件をもみ消すべく 圧力をかけていた ────────── ある監禁事件で 弁護士が 【200人】ついている。 ただ ついている側が 少しおかしい。 28歳の成人が 手錠をかけられ 鉄格子の部屋に閉じ込められる。 76日間。 外にも出られない。 普通なら すぐ解放されるはずだ。 でも されない。 なぜか。 拘束している側に 約200人の弁護士がついていた。 全員共産党系。 彼らは弁護士を何百人と結集させ、 圧力をかけて、法と事実を捻じ曲げにかかる。 このケースもそう。 監禁された青年の審理は引き延ばされる。 人身保護請求も すぐには動かない。 結果 本人は 裁判を待てず 自力で脱出するしかなかった。 人権を守るはずの側である弁護士が 人権侵害を支えている。 フル動画はこちら↓ youtu.be/AKpijcJ-qVk?si… #統一教会　#未解決事件　#拉致監禁　#共産党

@bluefin7000 🇺🇲🇯🇵 I agree. But this post is not strictly about religious persecution. Its about Takaichi's statements that contradict the government's actions against religions that promote family and family values. Not the judicial process there-in.

@ShineShadowNews 日本の政治家は、メディアからの批判を非常に恐れる傾向があります。 高市政権の内部でも、この問題を「火中の栗を拾う」ものとして避けようとする考えがあることは、容易に想像できます。 とはいえ私自身は、日本という国の衰退を食い止めるための手がかりの一つを、家庭連合が持っていると考えます。

🚨🇺🇲🇯🇵 PM Takaichi: "Grow your family", While Dismantling 'Family Federation' Japan dismantles the Family Federation after Shinzo Abe fallout, seizing assets—yet PM Sanae Takaichi promotes family growth. Hypocrisy, disorganization or something deeper? 🔻 COURTS MOVE TO DISMANTLE THE FAMILY FEDERATION Japan has taken the extraordinary step of ordering the dissolution of the Family Federation for World Peace and Unification, with the Tokyo High Court upholding the decision in 2026. This strips the group of legal religious status, removes tax benefits, and opens the door for asset liquidation tied to decades of alleged damages reportedly exceeding ¥20 billion. 🔻 “DISSOLUTION” ISN’T SYMBOLIC—IT’S FINANCIAL DESTRUCTION This is not just a warning—it’s a shutdown mechanism. Authorities can seize assets and redistribute them to claimants, effectively dismantling the organization’s institutional power. The group can still exist, but only as a stripped-down voluntary entity without religious protections. 🔻 SHINZO ABE ASSASSINATION IGNITES NATIONAL CRACKDOWN The 2022 assassination of Shinzo Abe became the turning point. The attacker blamed the church for financial ruin in his family, triggering nationwide outrage and exposing political and social connections. Since then, pressure on the government to act has intensified dramatically. 🔻 DECADES OF ALLEGATIONS USED AS JUSTIFICATION Authorities cite long-standing claims of “spiritual sales,” coercive donations, and psychological harm. Courts accepted that these practices caused widespread damage—forming the legal basis for dissolution. Critics, however, argue these issues were known for years but only acted upon after political shock. 🔻 RELIGIOUS FREEDOM VS GOVERNMENT POWER COLLISION The Family Federation has appealed to Japan’s Supreme Court, arguing this violates constitutional protections on religious freedom. This case is now a defining test: Can the state dismantle a religious organization over misconduct without crossing into dangerous precedent? 🔻 CONSERVATIVE OUTRAGE: SELECTIVE ENFORCEMENT AND HYPOCRISY From a pro-family perspective, critics are asking: Why target a group that promotes traditional family structures and higher birth rates—messages echoed by leaders like Sanae Takaichi—while ignoring broader societal decline? To them, this looks less like justice and more like politically driven enforcement fueled by post-assassination hysteria. 🔻 A PRECEDENT THAT COULD EXPAND BEYOND ONE GROUP This is one of the rare times Japan has moved to dissolve a religious body at this scale. If upheld, it could redefine how far the government can go in regulating—or dismantling—ideological organizations. 🇯🇵 This isn’t just about one church—it’s about how far a government will go once fear replaces restraint. 🇯🇵 src: japantimes.co.jp/news/2026/03/0… ntv.co.jp/englishnews/ar… theweek.com/religion/the-d… japantimes.co.jp/news/2026/03/0… mainichi.jp/english/articl…

【祝電でアウトだったのが左翼の資金連携はセーフ】 須田慎一郎氏の 辺野古・転覆事故の解説で出てきたのは―― ・労働組合が資金や機材を提供 ・政治家が現場と連動 ・大学教授が組織の中枢に関与 ここまで揃ってたら、もう“関係がある”レベルじゃない。 資金・人・思想が一体化した完全な「構造」でしょ。 一方で―― 旧統一教会は、 政治家が祝電を送っただけで「ズブズブ」認定。 祝電でアウト。 でも、資金・組織・人員が揃ったケースはスルー。 この差、ちゃんとマスコミは説明できますか？ もし立場が逆だったら―― 「国家を揺るがす闇」って連日報道されてたはず。 結局、「ズブズブ」ってのは、 左翼が叩きたい相手を叩くための、 レッテル貼りだったってことで良いですか？

岸田元首相に良心の痛みはないのか！！　彼の2022年10月19日の嘘の国会答弁により、10万以上の信徒が心の支えである祈りの場を失った。刑事事件がないので解散は出来ないとの答弁を民事も入ると一日で変えたのは‘再度関係者との話し合った結果’と言ったが何処で誰と話し合ったのか明確にしてほしい。

このポストで福田ますみ『国家の生贄』（飛鳥新社、2025年）を紹介したら反家庭連合のアカウントが次々と絡んでくるのだが、かれらの共通点は、この本を読む気がないということ。 そんな態度では、両方の意見や情報を聞いて自分で判断することはできない。 なぜそこまでこの本を読むことをかたくなに拒否するのか理解できない…

┐(´д｀)┌ﾔﾚﾔﾚ 同じような話を聞いている。 宮城県の大学で、キリスト教概論を履修したら、反原発の講義だったと。 その大学の卒業の子が、その牧師が講義でつかった本をくれた。 その教師は日本基督教団の牧師で拉致監禁に携わっていた。

📢皆さん、知っていますか？ 今、日本のマスコミ（新聞・テレビ）は、家庭連合に対して好意的な報道をほとんどしません。 だからこそ、SNSでの私たち一人ひとりの発信と拡散が、家庭連合の真実を広める唯一の武器です。 でも…家庭連合の会員であっても、投稿を読んで「いいね」も「リポスト」もせず、ただ閉じてしまう人が多すぎます。 それでは、どれだけ良い内容でも、社会には届きません。 「いいね」も「リポスト」もしない記事は、SNSの波に乗らず、数時間で埋もれてしまうのです。 もしこの現状を変えたいなら、 •読んだら必ず 「いいね」 を押す •「リポスト」 して自分のフォロワーにも届くようにする •できれば一言でも コメント を残す •まだXに慣れていない人は、周りの詳しい人にやり方を必ず聞く この4つの行動が、私たちの声を社会に届けるための最低条件です。 家庭連合の強制解散を止める最短ルートは、国民に正しい実態を知ってもらうこと。 そのために、あなたの「いいね」や「リポスト」が、何千倍もの力を生むのです。 この声が届かなければ、真実は闇に消えてしまいます。 「いいね」＋「リポスト」＋コメント… あなたの一歩が未来を変えます。 小さな勇気が、家庭連合を守る大きな力になります。 あなたの一押しが、日本の未来を守ります。 今すぐ行動してください。 #家庭連合 #言論の自由 #信教の自由 #強制解散反対 #真実を広めよう #SNSの力

京都府知事選で投票を迷っている方へ。 参考にして下さい🙇‍♂️

京都府知事選挙について 税制改革に関する質問をいただきました。回答させていただきます。 回答要旨：民意を後ろ盾に、徹底した情報公開で『議論のプロセス』を可視化し、少数与党でも議会を動かしていく正攻法の突破策 ｰｰｰｰｰ 【質問】 "今度の京都府知事選で、税制改革をすると言っていますが、知事には権限がなく議会の承認が必要です。 府議会で過半数を持っていない日本自由党がどうやって議会の承認を得ることができるのでしょうか？" 【回答】 ご指摘の通り、減税を含む税制改革（条例の制定・改正）には議会の承認が不可欠であり、知事一人の権限で進められるものではありません。日本自由党が議会で過半数を有していない現状において、どのように政策を実現していくか。これについては、過去に「少数与党」ながら大きな改革を成し遂げた首長たちの事例に基づくと、例えば以下のようなプロセスが考えられます。 1. 「民意」を背景とした議会との建設的な交渉 地方自治は、知事と議会がそれぞれ選ばれる「二元代表制」です。もし知事が「減税」を公約に掲げて当選した場合、それは「府民の総意」としての強力な政治的背景となります。 例えば、名古屋市の河村たかし市長は、当初は議会の猛反対に遭いましたが、街頭やメディアを通じて「誰がどのような理由で減税に反対しているのか」を徹底的に可視化しました。これにより、反対派議員も「民意を無視し続けることのリスク」を考慮せざるを得なくなり、結果として減税案の合意へと至る道筋が作られました。 2. 徹底した情報公開による議論の活性化 議会での合意形成において、日本自由党は「密室の根回し」ではなく「公開の場での議論」を重視します。 大阪府・市の橋下徹氏が実践したように、予算編成プロセスや各会派との交渉過程をエビデンス（一次資料）とともに府民に公開する手法が考えられます。「なぜこの予算を削り、減税に回すべきなのか」を論理的に提示し、府民の皆様が議論を監視できる環境を作ることで、議会に対して「理屈のない反対」を難しくさせるアプローチです。 3. 再議権の行使と信を問うプロセスの検討 万が一、合理的な根拠なく府民の利益に資する案が否決され続ける場合には、法的に認められた手続きの検討も必要になります。 長野県の田中康夫知事の事例のように、知事には「再議」に付す権限があり、さらに不信任を受けた際には議会を解散して府民の信を直接問う選択肢も残されています。これは対立を目的とするものではなく、行き詰まった議会運営において「府民は現状維持と改革のどちらを望むのか」を最終的に確認するための、民主主義における正当な手続きです。 仮に私が府知事に当選したのであれば、私の政策が府民の皆様の民意を得たということであり、当選した私がその民意を実現する責務があります。 そして、議会を構成する議員もまた民意で選ばれています。府知事であれ議員であれそれぞれ府民のために、既存のしがらみを超えて「府民のための府政を行う」という一点において、真摯に向き合うべきだと考えています。 「圧倒的な民意」という後押しがあれば、議会は必ず動きます。私浜田聡は、こうした歴史的事例と法制度に基づき、対話と公開を武器にして、着実に京都府政の改革を進めていく考えです。

Let this holy week will be filled with the greatness of God... let there be supernatural manifestation for you, abundance, glory and blessings, in the name of Jesus!

日経新聞がスクープ！ ついに日本国民がほぼ認知　「統一教会があ！」は中国の工作だった　 中国の工作が“統一教会カード”を使う理由／日本国内が増幅装置になる瞬間youtu.be/OTTbVmaPscE

あれれ？ 旧統一教会の信者の相談窓口として 日本基督教団を紹介しておられますね…。辺野古の転覆事故で高校生が2人亡くなりました😭 #日本基督教団 #紀藤正樹

𝕏の翻訳機能が蛸壺化した言論を激しく揺さぶっている。討論からも事実からも逃げ続ける人たちの卑怯さがあからさまになる時代だ。 月刊『正論』５月号本日発売。 二つの視点。すべて事実ベース。５倍濃縮くらいの対談です。

大本教の弾圧を支持する人は現代ではほとんどいないだろう。世界連合の解散命令を支持する世論は後世どのように見られるか考えてみたらどうだろう。