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【学力格差は幼児期から始まるか？】本研究の目的は、経済格差が幼児の語彙力や読み書き能力にどのような影響を与え、それが将来の学力格差にどうつながるのかを国際比較調査によって解明することです。単に家庭の所得だけでなく、親のしつけスタイルや幼稚園・保育所の教育方針が、子どもの発達を左右する媒介要因になっているのではないかという仮説が検証されました。  方法として、日本（東京）、韓国（ソウル）、中国（上海）の幼児3,000名を対象に、個別の面接調査や保護者・保育者へのアンケートを実施し、小学校1年生まで追跡して学力テストとの関連を分析しました。  その結果、5歳時点での読み書き能力に所得による差は見られませんでしたが、学力の基盤となる「語彙力」には経済格差の影響が顕著に現れていました。しかし、園の種類（幼稚園か保育所か）による差はなく、教育内容を先取りする「一斉保育」よりも、子どもの自発的な遊びを尊重する「自由保育」の園に通う子どもの方が、語彙得点が高いことが明らかになりました。  さらに、親のしつけスタイルが経済格差を凌駕する重要な要因であることが示されました。子どもと体験を共有し、対話を大切にする「共有型」のしつけは、所得に関わらず子どもの言葉を豊かにし、思考力を育てていました。対照的に、大人が一方的に指示を与える「強制型」のしつけは、たとえ高所得層であっても子どもの語彙発達に負の影響を及ぼしており、親子のコミュニケーションの質が能力形成に直結する実態が浮き彫りになりました。  結論として、学力格差の真の原因は経済格差そのものではなく、大人の養育や保育のあり方がその格差を媒介していると結論付けられました。読み聞かせや家族の団欒を通じて子どもの主体性を尊重する関わりこそが、経済的なハンデを乗り越えて「能動的な学び手」を育てるための鍵となると結論付けられました。 （昨年紹介した論文を要約し直しました）