アシュレイ

林千勝氏 参政党の正体に気づいてしまう #参政党に騙されるな

サルでもわかる新型コロナのウソ 今だからこそ復習したい。 ①それぞれの考察をする前に事実を確認できない人、テレビをうのみにする人、医学や免疫学の基礎がない人ばかりであり、そのような人がたちの悪い新興宗教を広めるような状況となっているため始末に負えない。まずは冷静に科学的に考察することが求められる。 ②当初新型コロナは流行してパンデミックになっている、というウソ。多い多いと騒いでいる現在でさえ1000人以下だが、例えばインフルエンザは一日に万人を超えてカウントされる。他のウイルス性疾患と比べても明らかに人数が少ないのに、なぜ多いようにウソをつくのか考えなければならない。 ③新型コロナは致死率が高いというウソ。 これも新型コロナの公式発表で死亡者数は一年で2000人前後。たとえばインフルエンザは冬季だけで3000人を超える。当初は検査数が少なく致死率が怖いように発表していたが、昨今は検査数が増え分母が増えて致死率が減るために、発表をしなくなってしまった。なぜ都合の悪い情報を隠すのか考えなければならない。 ④PCR検査で新型コロナが分かるというウソ。 偽陽性、偽陰性だけでなく交差反応（他のウイルスでも反応するということ）の問題を説明しなくなってしまった。また、一番の問題はPCRは増幅法であり体内の増えたウイルスを同定しているのではないということ。鼻毛に新型コロナがくっついていても陽性になる。バクテリオファージを考えない。これらは医学の初歩であり、ウイルス感染の診断にPCR検査を信用してはならないのは、研修医ならだれでも習うことである。この結果、見せかけの誤診患者が激増した。 ⑤新型コロナ感染者数が増えているというウソ。 そもそも②に示したような今の数字さえウソである。④のように誤診が多い検査を使い検査数を増やしてしまうと、感染していない人も陽性になってしまう。テレビや政府は発症している人（体内でウイルスが増え病気になっている人）と陽性者（ウイルスが鼻毛や粘液についていただけで何の問題もない人）を混同している。 ⑥自粛しなければいけないというウソ。 上記の数字のウソはもとより、以前の緊急事態宣言も減った一番の理由は検査数の減少であり、現在増えている理由も検査数の増加であって比例している。経済的苦痛のためか、前年度に比べて自殺者数が大幅に増え、倒産会社が激増しているが、社会全体で考えておらず過剰に煽って恐怖と管理ばかりしようとしている。政府の理屈に従えば毎年季節性インフルエンザで緊急事態宣言を出さないといけない。 ⑦マスクがウイルスを防ぐというウソ。 ウイルスは小さくてマスクで防ぐことはできないし、つばなどの飛沫を防ぐためと言う人もいるが、感染していない（大量のウイルスを持っていない）人の飛沫を防いでも、効果はないという論文も存在している。マスクは酸素濃度を下げ二酸化炭素濃度を上げミトコンドリア活性を下げ免疫を下げる。マスクは表面に雑菌などの繁殖が見られ雑巾のようなもの。 ⑧マスクが人に移すのを防ぐというウソ。 ⑦にも重なるが、マスクをしていても人に移す移さないは変わらない。マスクに効果があるなら人類の99.9％以上がマスクしていたあの頃、すぐに新型コロナは撲滅されていないといけない。集団発生や会社内発生もマスクを積極的に行っているところばかりであり、無効どころか逆効果も疑われる。そもそも院内感染を防ぐためにマスクうがい手洗いをしろ、と言ってきた対策が間違いであり、なにも院内感染など防げていないことは現場の人間なら知っている。 ⑨新型コロナは後遺症が怖いというウソ。 そもそもどんなウイルスでも一定の割合で後遺症なり症状を残すものだが、ここも全体を無視して新型コロナだけが後遺症を残すように印象操作されている。また、後遺症と呼ばれるものが後遺症ではなく、医学処置による医原病である可能性が高い。これはアスピリンで多数の死者を出したスペイン風邪などと同じ構図であるが、誰もその目で見ていない。 ⑩新型コロナは海外で感染者数が死亡者数が多いというウソ。 PCRに準拠している限りすべての数はウソとしか言えないが、海外の場合特に診断をゆがめているという現実がある。疑わしきはコロナ、コロナが死因でなくてもコロナ、そしてコロナ診断やコロナ死亡扱いにすれば補助金がたんまりもらえるというシステムを形成している。世界医師連盟やアメリカの多くの医師がこの問題点を指摘しており、金満でしかないと糾弾している。 ⑪ワクチンが効くというウソ。 すべてのワクチンに効果がない免疫学的理由はたびたび述べてきたので割愛するが、仮に御用学者の理屈を借りるとしても、他のワクチンが長年の研究で奏効率50～60％前後であり、突貫で作ったコロナワクチンの効果が上がるとは思えない。報道されている90％以上の有効率は統計的詐欺の代表であり、材料は最悪であり、それを全世界的に強制しようとする流れはいったい何なのか考えなければいけない。 ⑫政府やメディアそのものがウソ。 菅総理が8人でアクリル板なしで会食し、トランプ大統領がコロナは詐欺ばかりだと述べる理由は何か。2020年のインフルエンザ患者数や死亡者数がほとんどゼロな理由は何か。ウイルス干渉というウソは論外として、マスクでインフルエンザが減ったならコロナも減らなければならず、インフルエンザが減った理由は医学的には全く別物であり、それは検査数の激減である。なぜこうまでしてテレビウイルスを広げ、経済を破壊し、超管理社会を作ろうとしているか考えなければいけない。

高市政権、物価高を隠蔽するために冷蔵庫の値段は30分の1、ノートPCは69分の1にして政府発表統計、日銀の金利に関わる最重要指標 newseveryday.jp/2026/05/14/%e9…

And he also happened to be a much publicised "Covid patient" as well! What are the chances that this guy is always where the current propaganda "virus" is and always photographed or filmed as the victim?

2020年2月：韓国政府が330万台もの政府所有PCをWindowsからLinuxへ移行する計画を発表 gigazine.net/news/20200217-… ・MicrosoftとWindowsへの依存度、ライセンス料を削減 ・韓国国防部や大韓民国警察庁はUbuntu Linux 18.04 LTSをベースにしたHarmonica OS 3.0導入、郵便局はUNIX/LinuxベースのTmaxOS使用

韓国は日本ほどデジタル赤字が大きくない：日韓のデジタル関連収支（2024年）を比較すると、日本が約▲452億ドルと巨額の赤字を記録しているのに対し、韓国は約▲15億ドルとほぼ均衡 安全保障上の措置によって、GAFAMにデジタル主権を全面開放するような状態を回避 日本を含む多くの国々が地図や検索やSNSのすべてをGAFAMに明け渡し、そのプラットフォーム上で発生する広告収益やデータ、決済手数料というデジタル小作人としての年貢を米国に支払い続けているのとは対照的 「北朝鮮と休戦中」というステータスにあるため、安全保障上、精度の高い地図データを国外のサーバーに持ち出すことが法律で制限されていて、韓国政府はデータ輸出の条件として「軍事施設や政府の機密施設を地図上でぼかす（隠す）」ことを要求しているそうですが、グローバルで一律のサービス基準を供給するGoogle社とは折り合わず、Googleマップ上では電車やバスなど公共交通機関を経由する道のりしか表示されません。徒歩や自動車などのナビはGoogleマップ上では作動しない 韓国を訪れる外国人はその代替として同国のデジタル大手企業であるNAVER社やKakao社が提供する地図アプリを使うことが定番 iPhoneやAirTagなどに付随する「探す」機能も作動しない App Storeも制限が多い 韓国国内のスマホシェアの7割以上がOSにAndroidが搭載されたSamsung社のGalaxy 韓国には第三勢力としてONE storeという韓国の通信キャリア3社とNAVER社が共同で作った巨大な国産アプリストアも存在 韓国は2021年、世界に先駆けて「改正電気通信事業法（通称：Google・Apple課金禁止法）」を施行 韓国では決済インフラにおいてもSamsung PayやNAVER Payが支配的なシェア note.com/dkarakama/n/nb…

ハンタウイルスについて ハンタウイルスは昔からわかっている既知の感染症、ヒトヒト感染は起きないとされている それと既知の感染症だけど今まで日本でpandemicおきてません どこに切迫したリスクがありますか？ 感染症の知識のない人が無駄に煽るのはやめて下さい

【後見業界の実態に関する８つの裁判の概要】 連休明けから国会で後見法の審議 しかし、ここで紹介する内容は改定されないまま。 青山学院大学前学長の三木義一先生が作成してくださいました 拡散お願いします！ ３．ある日突然あなたの財産が 「見知らぬ他人のもの」になるとしたら youtube.com/shorts/vm71GXD…

NHKさんサラッと凄いこと放送してるけど.. 新型コロナワクチン副作用で心筋炎 多くの人間で実験した後マウスで実験 通常逆じゃね？

つまり先にヒトを実験台にした。順番が逆とかあり得ないのだけど、これに怒らない日本人だらけなのがまたなんとも…

【後見業界の実態に関する８つの裁判の概要】 連休明けから国会で後見法の審議 しかし、ここで紹介する内容は改定されないまま 青山学院大学前学長の三木義一先生が作成してくださいました。拡散お願いします！ ２．実話ある日突然、あなたの親が 「行政」に消されるかもしれない。 youtube.com/shorts/3OXGfAc…

🇺🇸ユタ州に作られる🇺🇸監視国家体制の核となる巨大AIデータセンターの規模が想像以上 ・ウォルマートの店舗2,000店舗分に匹敵する規模 ・稼働には9GWの電力が必要 ・毎日23発の原子爆弾が爆発するのに相当する熱を発生 →野生生物への予想される影響は壊滅的

この現実と真実を国民は知るべきである。国は弱者を切り捨てる。そんな事は絶対させてはならない。

米陸軍はすでに、アンデス株ハンタウイルスのDNA遺伝子療法注射剤を用いた臨床試験を実施済みです — クルーズ船のアウトブレイクを引き起こしたのと全く同じ株です。 参加者の98%が有害事象を経験しました。 DNAプラスミドは、フォート・デトリックBSL-4陸軍研究所で作成されました。 Safety and Immunogenicity of an Andes Virus DNA Vaccine by Needle-Free Injection: A Randomized, Controlled Phase 1 Study academic.oup.com/jid/article/22…

モデルナが韓国の大学と2年前に開発したハンタウイルス・ワクチンは、Peter Hotez氏が主導 Peter Hotez氏は、米国政府お墨付きのウイルス＆ワクチン詐欺の常習犯

When I first saw the hantavirus story I thought: given it's a single stranded RNA virus, Ivermectin is very likely to work--because IVM is effective with RNA viruses generally. Look what happened when I pursued it with Claude. It clammed up, for "safety" reasons. Buckle up!

ハンタウイルスは偽物です、騙されないでください Hantavirus is a fake, don't fall for it by @sasha_latypova open.substack.com/pub/sashalatyp…

都合が良すぎるよな。 2年前に既にハンタウイルス用のワクチン開発を始めてたんだって。 新製品ができたら売り出すために騒ぐ。 騒ぎを作る。工作する。

こんな事したら政治家は常に緊急時という状態を作ろうとするよ。 ネタニヤフがいい例。

恥ずかしながら昨年まで高市政権を支持してました。 違和感に気づいたのは 「小野田紀美に移民批判レスをしたらブロックされた事」 決定打は移民123万閣議決定 高市を支持した事が恥ずかしいですが 声を大にして言いたい。 一時の恥を嫌って、いつまでも高市を支持し日本を滅ぼしていいんですか？

中国の指導層、特に1990年代の日本の崩壊をリアルタイムで観察していたエリートたちは、日本の失敗を国家主権を失った国が辿る末路として徹底的にケーススタディした。 中国は、日本が米国の圧力に屈して急激な円高を受け入れ、バブルとその崩壊を招いたプロセスを最大の教訓とした。米国が長年人民元を切り上げろと圧力をかけ続けても、中国は決して一気に応じなかった。自国の輸出競争力と通貨の主権を手放すことは、国家の自死を意味すると理解していたからだ。 日本が金融自由化の名の下に外資の浸食を許したのに対し、中国は資本の流出入を厳格に管理し、グローバル資本が国内経済を根底から揺さぶることを許さなかった。中国は通信、エネルギー、金融といった国家の背骨となる部門を、決して民営化（＝外資への売却）しなかった。 市場経済を取り入れつつも、最終的な決定権を国家（共産党）が保持し続けることで、資本の論理が国家の主権を上書きすることを防いだ。日本の林道整備が収益性で切り捨てられたような事態を、彼らは国家の弱体化として回避した。 このような道はしばしば国家資本主義と呼ばれる。 日本が製造業の現場を軽視し、派遣労働の拡大で技能を破壊し、技術を米国や周辺国に流出させた失敗も、中国は注視していた。サービス業や金融への偏重（経済のソフト化）が国力を削ぐことを見抜き、製造2025の掛け声のもとにハイテク製造業での自給自足を急いだ。 西側の技術を導入しつつも、それを自国のものに昇華させ、逆に西側が中国のインフラ（5GやEVなど）に依存する構造を作り上げた。 日本は敗者の教科書となった。 中国の躍進は日本のようにだけはなるなというスローガンの上に築かれている。彼らは日本がバブルの宴に酔い、竹中平蔵のようなパシリによってシステムを解体され、最終的に搾取対象へと転落していく様を、冷徹な目で見つめていた。 皮肉なことに、日本が米国に差し出した果実が大きければ大きいほど、中国は主権を失うことの代償を強く認識し、独自の軍事力と経済ロジックを磨き上げることができたのだ。 覚悟がなければ未来はない。中国は米国と衝突してでも主権を守るという覚悟を決め、日本はその覚悟を捨てて隷属の安寧を選んだ。その結果が、現在の両国の決定的な国力の差となって現れている。