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@cryptoebi01
on a break💤 sometimes swimming in Solana DeFi






【エグ】Solanaさん、やってるわ Solana財団やPumpFun等のSolanaの主要プレーヤーが組織的詐欺をしていたとして集団訴訟されてる件、詳しい内容が訴状で出ました↓ この訴状の主張が事実なら・・えぐい詐欺ですw 「Solanaは詐欺のために作られたチェーン」 と言わんばかりの内容です。 -------------- 以下の流れで解説します。 1️⃣PumpFunのフェアローンチ 2️⃣詐欺の流れ 3️⃣PumpFunの罪 4️⃣Solanaの罪 ------------------------------ 1️⃣PumpFunのフェアローンチ ------------------------------ 先日のポストでもちょっと解説したんですが、PumpFunのミームコインの発行システムについて解説します。 PumpFunは、 「誰もがSolana上でミームコインを発行でき、発行者も含め、だれもが平等に購入する仕組み(フェアローンチ)」 だとされています。 具体的には、 誰かがPumpFun上でミームコインを発行すると、その全てのコインはPumpFunのコントラクトに保管されます。 そして誰もが、このコントラクトに対してSOLを差し入れることで代わりにミームコインを手に入れられるわけです(購入)。 ただし、その時のミームコインの価格(つまり差し入れたSOLに対してどれだけのコインがもらえるのか)、コントラクトに溜まってるSOLが多いほど大きくなります(ボンディングカーブ)。 つまり 「最初に買う人ほど安く、あとに買う人ほど高くなる」 仕組みになってるわけです。 ではこのコントラクトの中に溜まっていく、購入代金のSOLはどうなるのかというと、ミームコインを逆に差し入れることでその時の価格に応じてSOLを引き出すことができるわけです(売却)。 まとめると、 「みんなより早く買っておいて、みんなが買ってコントラクトにSOLがたくさん溜まってる時に売れば儲かる。」 というゲームなわけです。 (先日のポストでは、「これは投資じゃなくて賭博になりうる」と解説しましたが、本ポストでは本筋じゃないのでスルーします。) -------------- 2️⃣詐欺の流れ -------------- 一見、このフェアローンチは公平な仕組みに見えます。 事実、PumpFunは「ラグプルされない公平な仕組みだ!」と宣伝してました。 (ラグプルとは、開発者がコインの販売資金をもってとんずらすることですね。) その裏で、以下のようにSolanaの裏ワザ的なシステムを使ってかなり悪どいハメ込み行為を、なんと自ら行っていたようです。 ①バンドルシステムを使った「確実な先回り買い」 ②優先通信システムを使った「Botによる盛り上げ買い」 ③インフルエンサー達とBotアカウントを使った「ステルスマーケティング」 ④計画的な「イグジット(出口)」 順に説明していきます。 ------ ①まず、Solanaにはバンドルという複数の取引のセットを 「これらの取引をこの順番で割り込みもなしで実行して!」 とリクエストすることができる仕様があります。 Solanaのネットワーク(のブロック作成担当者)は、このリクエストを叶えることで、追加の手数料を獲得できる仕様になっているんです。 そうすると、ミームコインの発行者は、 ・ミームコインの発行 ・そのコインの購入 をバンドルにまとめて送信することで、誰にも割り込まれることなく必ず最初に買うことができるわけです。 そして、このバンドルはブロック作成担当者に直接暗号通信することで、誰にも「バンドルでまとめられてる」ことがわからないようにできます。 だから買うアドレスを分散させることで、見た目上は多くの投資家が群がってるように演出しながら、実はミームコイン発行のインサイダー達の取り分がしっかり確保されてるだけ・・ということができるのです。 ------ ②さらにそこから、チャートを盛り上げていくためにBotで追加の買いを入れていきます。 ですが、そこには少し問題がありました。 Solanaでは、みんなが 「できるだけ早く買いたい!」 と多くのミームコインに対して買いの取引送信をネットワークに対して連打しまくるため、Solanaのネットワークの通信量はパンパンに渋滞してしまっていて、インサイダーたちもなかなか自分たちの買いの取引を通すことが難しかったわけです。 そこで、Solana labsやSolana財団によって用意されたのが、優先通信システムです。 彼らは、2024年4月、PumpFunの盛り上がりによってネットワークが混雑しているために、その対策として、 「混雑時はステークの多いバリデータの通信を優先する」 という仕様にネットワークを書き換えました。 そしてSolana財団はSOLの初期発行の49%を保有しており、それらをステークしているために、多くの優先通信権を有することになったわけです。 彼らは、この優先通信をインサイダー達に提供し、インサイダー達のBotによる買いを通しました。 ------ ③ ②でチャートを盛り上げると同時に、事前に契約していたインフルエンサー達によってマーケティングをしていきます。 当然、インフルエンサー達はPumpFunとの契約で、①②で購入されるミームコインの割り当てをもらう約束をしているわけですが、それは秘密にして、 「このミームコインが熱い!絶対上がるから買った方がいい!」 などと、カリスマトレーダーの顔をして発信するわけです。 要するにステマ(ステルスマーケティング)ですね。 さらにタチがわるいことに、それをさらに盛り上げるために多数のBotアカウントで拡散していたようです。 ------ ④ ②で盛り上がってるチャートや、③のマーケティングによって多くのミームコイントレーダー達が買い始めたころで、インサイダーたちは順番に売り抜けていきます。 これも非常にうまく計画管理されていて、売りが集中しすぎて暴落しないように連携していたそうです。 ----------------- 3️⃣PumpFunの罪 ----------------- このように、PumpFunは中立なプラットフォームという立場で公平性をアピールしながら、 裏では、綿密にそして巨大に計画された 「先回り確保 & Botとステマによる相場操舵」 のためのミームコインを繰り返しリリースしていったわけです。 具体的にどのような犯罪になるのでしょうか? --------- 最大の論点は 「宣伝の不適切性」でしょう。 「発行者による資金持ち逃げ(ラグプル)は不可能な公平なシステム」 と宣伝していましたが、 実際には 「バンドルシステムを使えば、発行者は確実に最安値で自分の割り当てを確保することが可能」 であり、 直接コントラクトのSOLを抜くことはできないけれど、後続が参入した時点で確保したコインを売ることで、コントラクトに溜まったSOLを入手することが可能であり、実質的にはラグプルと大きく変わらなかったわけです。 そして、このバンドルシステムはPumpFunのWebサイトでは提供されなかったため、多くの一般ユーザーはミームコイン発行時にバンドルを使うどころかその存在すら知らされていなかったわけです。 これは誇大広告や詐欺の罪に問われるのではないでしょうか? ---------- 次に、Botとインフルエンサーを用いたステルスマーケティングについて。 ほとんどの国ではこうしたステマは違法行為であり、特に依頼した広告主には行政処分などの厳しい罰則が課されます。 特にアメリカは厳しく、加担したインフルエンサー達も罰則の対象になるし、 何より、Xなどのプラットフォームでもポリシー違反でアカウント凍結されたりします。 PumpFunのアカウントが既に凍結されているのもこのためです。 さらに、これらインフルエンサーたちは、 「自分たちのグループのBotによる買いでチャートを上げているだけ」 であることを知っていながら、 「このミームコインが盛り上がってるぅ!」 などと拡散してたわけですから、ここでも十分に詐欺罪が成立しうるのではないでしょうか。 --------------- 4️⃣Solanaの罪 --------------- この裁判で一番注目されているのはここでしょう。 「SolanaをリードするSolana財団やSolana LabsがどれだけこのPumpFunの詐欺に加担しているといえるのか。」 この訴状によると、 「PumpFunの詐欺スキームを知りながら、それを助け、自分たちもそのスキームから多額の手数料を得られるような優先レーンを作るアップデートをSolanaネットワークに施した」 という内容が書かれています。 まず2024年初頭、PumpFunはSolanaのダントツ最大のアプリケーションであり、旗艦商品と言っていいポジションにありました。 PumpFunのトップとSolana財団やSolana Labsのトップは何度もオンライン会合を重ねており、 内部チャットの記録でも、Solana LabsのエンジニアがPumpFunの人間に対して 「それは言わない方がいいよ。」 などと、ユーザーを騙す意図があることを自覚している発言が残っています。 そして、PumpFunの大ヒットによって発生したネットワークの渋滞を解決するために、Solana labsは「ステークが大きいバリデータの通信を優先する」仕様にネットワークを変更するわけですが・・ 訴状によれば、 「混雑を解消する方法なら他にいくらでもある。ステークを沢山持っている自分たちが、この詐欺から利益の還流を受けるためにこういう仕様にしたとしか思えない。」 という主張がなされています。 例えば、イーサリアムはどのようにこの混雑を解消しているのかというと、 「混雑時には取引手数料(ガス代)が上がるようにすること」 で解消しています。 手数料が上がれば取引は減少するので解消できるというわけです。 これは、誰もが手数料を増やせば取引を通すことができるので、公平性のある方法です。 しかし彼らが選択したのはなぜか、 「混雑時はステークが多いバリデータの取引を優先的に処理する」 でした。 Solanaは一つのバリデータに際限なくステークを委任できる仕組みであるために、ネットワークの一部のバリデータに多額のステークが集中しています。 Solana財団達は、この一部のバリデータに特別な優先権を与えるという、中央集権化をすすめるアップデートをすることにしたのです。 訴状では 「これは明らかにインサイダーたちの取引を意図的に優先させるためにこうしたのではないか」 という主旨が書かれています。 Solana財団達も、自分たちの持つステークの多いバリデータが、インサイダー達から払われる手数料を独占的に受け取ることができるようになるために、メリットがあるからです。 (つまり、詐欺の利益を手数料を通じて自分たちに共有できるようにした。) もしこの主張が認められたら、明らかにPumpFunのインサイダー詐欺を共謀していたということになりますよね。 それもSolana財団たちが組織ぐるみで、 Solana全体を詐欺のために書き換えたというわけです。 ---------- ✅まとめ ---------- ということで、僕が思ってたよりちゃんとした訴訟でした。 そもそもの問題点は、 ・Solanaネットワークの、一部のバリデータに依存した集権構造 ・Solanaの開発コミュニティの、Solana財団達に依存した集権構造。 にあると思います。 この2つが結託しているために、 ・こっそりネットワークを変更する ・今回のように、一部の人間の詐欺に加担するための仕様にアップデートする みたいなことが可能になってしまっているわけです。 こんなものが世界の金融機関に信頼されるようになると思いますか? どれだけパフォーマンスが高かろうと、これではブロックチェーンである意味がないのです。 ブロックチェーンとは 「誰にも特権的に管理されない中立性」 こそが存在価値であるのです。 この中立性があるからこそ、国境を超えた世界中の金融機関・企業・政府が共通して使えるシステム基盤になりうるのです。 イーサリアムだけが、唯一それを目指して走っています。 みせかけの高速性に惑わされないでください。 イーサリアムだけが、中立性を損なわずに高速化を達成しつつあるのです。





🪽まだSOLは舞える③ @Arcium ブロックチェーンがすきなのは 全部オープンなところ でも自分のポートフォリオやエッジは見せたくない これは企業などにとっては死活問題で、大手の参入の大きな壁になってます 今回は、そんなプライバシーのジレンマの解決を目指すArciumを紹介します ☂️つづく 1/4

