朔

論文『COVID-19ワクチン接種後の死亡：日本の市民団体による大規模情報開示請求データの分析』2026.2.16 ・接種直後は「静か」、数カ月後に襲う「死亡の波」 ・ロットにより死亡率が最大70倍 ・接種後1年以内の死亡は推計389万人、政府発表の「副反応認定」をはるかに超える 「死亡のピークは接種直後ではなく、数カ月後に集中していた。これこそが、これまでリスクが見落とされてきた理由である」 「あるロット（HG5938）では死亡率71.4％に達し、全体の16.4％が接種後1年以内に2000人以上死亡する高リスクロットを接種していた」 市民ボランティアが全国の自治体に情報開示請求し、約400万人分の接種・死亡データを収集・分析。ワクチン接種と死亡の間にこれまで見過ごされてきた時間的パターンが浮かび上がった。 ➢「接種後の死亡」は想定外のタイミングで起きていた 死亡は、これまで注目されてきた接種直後だけでなく、数カ月後に大きなピークがあることが判明。特に5回目以降の接種では、ピークが早期化・長期化し、7回目接種後は1年以上にわたり高死亡率が持続した。この「死亡の波」は季節や地域に関係なく観測され、ワクチンの累積影響が示唆された。 ➢ ロット間で最大70倍の死亡率格差 分析対象となったロットによって死亡率は大きく変動。最も高いロットは71.4％だった一方、全体の85％が接種後1年以内に200人以上が死亡する高リスク群に該当した。この差は、RNAの品質やDNAコンタミネーション（不純物混入）の違いに起因する可能性が指摘されており、製品としての均質性に疑問を投げかける。 ➢「自然死」に隠されたリスクの実態 データを全国規模に換算すると、2021～24年に接種後1年以内に死亡した人は約389万人。高齢者が約352万人を占めるが、現役世代も約37万人に上る。この期間の超過死亡は約45万人にとどまることから、接種後の死亡の多くが「自然死」や「老衰」として処理され、真の影響が過小評価されてきた可能性を示す。 📌 推計389万人の接種後死亡、その多くが統計上の「自然死」に 市民の情報開示請求によって、COVID-19ワクチン接種後に、従来の安全性監視では捉えきれなかった長期的な死亡リスクの存在が浮き彫りになった。死亡のピークが接種後数カ月に及ぶこと、ロット間のリスク格差が極めて大きいこと、さらに接種回数が増えるほど死亡率が上昇するというデータは、ワクチンの累積的な影響を示唆する。推計389万人という接種後1年以内の死亡者数は、政府が公式に認定する副反応被害をはるかに上回り、公衆衛生上の静かなる有事が進行していた可能性を問いかける。 📊添付グラフ（Figure 4）： A（1～7回目合計）：全接種者の単純死亡率（週間）の推移。複数の「死亡の波」が重なり合い、接種開始から継続的に死亡率が変動している。 B（接種回数別・単純死亡率）：各回数を最終接種とした集団における週間死亡率。2回目は接種後7ヶ月、3～6回目は3〜4ヶ月後にピーク。7回目はピークが3ヶ月後で、1年以上高死亡率が持続。 C（7回目接種群の年齢層別）：7回目接種者のうち、高齢者（左）と現役世代（中央）の死亡率推移。高齢者のパターンが全体（Bの7回目）をほぼ決定づけている。右端はAを再構成したもの。 参考文献：Deaths after COVID-19 Vaccination: Analysis of Large-Scale Disclosure Request Data by Citizen Groups in Japan (2025) -（preprint） *Arakawa, Hiroshi（IFOM ETS, Italy） *Hamao, Takayasu（Independent Researcher） *Disclosure Request Team of United Citizens for Stopping mRNA Vaccines and Yukoku Union（Data collector） *Murakami, Yasufumi（Tokyo University of Science）