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ぼくくぼ |
@KuboooHSR
エビデンスに基づくリハビリテーションの普及と実装を、臨床・制度・政策・データの視点から考えます|博士後期課程|ヘルスケア企業HEOR|理学療法士
เข้าร่วม Kasım 2011
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ทวีตที่ปักหมุด

運動量増加機器加算の算定状況を調査した報告が、Progress in Rehabilitation Medicineに掲載されました。
ご一読いただけますと幸いです。
本調査には、@OT_Hiroseさんと日本医療科学大学の浅岡先生にご協力いただきました。
jstage.jst.go.jp/article/prm/10…
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以前、神奈川県理学療法学会で受賞した発表をもとにした論文が採択されました。
運動量増加機器加算の算定状況について、神奈川県内の地域差を記述した研究です。
ぼくくぼ |@KuboooHSR
神奈川県学会で学会長賞をいただきました!引き続き、よりよいリハビリテーションが普及するための研究を進めていきたいと思います! ありがとうございました!
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前職場で分析の一部に関わった資料が公開されていました。
若者・女性に選ばれる職場づくりに関する調査で、働き方や職場風土、人事評価に関する認識を整理した内容です。
分析が行政資料として形になっているのを見ると嬉しいですね。
pref.fukui.lg.jp/doc/seiki/fuku…

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師匠と書いた本がもうすぐ出ます👀
「論文と批判的吟味だけがEBMという呪い」に焦点を当てた本です。お楽しみに!
amazon.co.jp/dp/4525215712/
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関連して、公的医療保険下におけるリハビリテーション料の不適切な請求パターンと国の負担額について、厚労省系の監査とは別の視点から報告しました。
本当に気をつけたいです。
share.google/ygLfGXmtAAzOG6…
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医療における算定や請求は、制度理解、ルールの厳守、職業倫理が強く求められるので気をつけたい。
不適切請求や医療制度上の不正は、特定の国や制度だけの問題ではなく、形を変えながら各国で課題になっています。
POSTリハビリメディア@POSTwebmedia
【リハ実施計画書未作成で約352万円を自主返還】 瀬戸内市民病院(岡山県)は5月8日、疾患別リハビリテーションの実施計画書を作成しないまま診療報酬を請求していたとして、202件・約352万円(3,521,710円)を自主返還すると発表しました。 対象は2021年9月診療分から2025年5月診療分までの約3年9カ月分です。 きっかけは中国四国厚生局による適時調査で、病院側が自己点検した結果、計画書の作成・説明・交付・診療録への添付が不十分だった事例が確認されました。 病院は電子カルテ改修やダブルチェック体制の導入など、再発防止策を講じるとしています。 1post.jp/8345
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この論文は、政策判断に使える因果探索の方法として、ベイジアンネットワークを使うことの意義について述べています。
中心にある問題意識は、政策課題では要因同士が複雑につながっており、通常の回帰分析のように「1つのアウトカムに対して、複数の説明変数が直接効く」と仮定すると、上流要因と近接要因の区別を誤る可能性がある、という点です。
本文では、教育政策を例にしながら、政策介入を考えるには「何が直接の原因か」だけでなく、「その直接原因を生み出している上流原因は何か」を把握する必要があると主張しています。
が、私がベイジアンネットワークをあまり理解していないので、これ以上はわかりません😅
▪️Bayesian causal discovery for policy decision making. Data & Policy. 2025;7:e26.
cambridge.org/core/journals/…
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こちらは、公衆衛生政策における Evidence-informed policymaking をより実践的に進めるためのフレームワークを提案したお話です。
公衆衛生政策では、エビデンスが不十分な状況でも決定しなければならず、さらに産業界や専門家団体、市民社会、政府内の政治的優先順位が絡むため、判断過程そのものの正当性が問われます。したがって、この論文では「何を根拠に決めるか」だけでなく、「誰が、どのような手続きで、どの利害を管理しながら決めるか」を政策評価の中心に置いています。
提案されたフレームワークは、問題の優先度 / 便益 / 害 / 費用・資源使用 / 費用対効果 / 公平性への影響 / 利害関係者にとっての受容可能性 / 実施可能性 / エビデンスの確実性という9つの基準を中心に構成されています。さらに、政策決定の正当性を高めるために、利益相反の評価・管理 / 透明な意思決定 / 関連ステークホルダーの適切な関与 / 熟議的プロセスの重要性を強調しています。
公衆衛生政策を単なる技術的判断ではなく、政治的・制度的文脈の中でエビデンスをどう扱うかという観点から捉え直している点は重要ですね。
▪️An integrated framework to guide evidence-informed public health policymaking. J Public Health Policy. 2025 Mar;46(1):193-210.
pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC11…
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Kubo D, Hirose T, Asaoka Y. Trends in the Use of a Financial Incentive for Device-assisted Rehabilitation in Japan: A Descriptive Analysis Using National Health Insurance Data. Prog Rehabil Med. 2025 Sep 26;10:20250024.
pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41018877/
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国会でリハビリテーション政策のチーム新設や、ロボット導入に関する議論があったようです。ちょうど、デバイス支援リハビリの利用実態(利用状況の推移や地域差など)についての論文を出版しました。ロボット導入を巡る現状の課題感についても考察しています。この課題が良くなることを祈っています。
POSTリハビリメディア@POSTwebmedia
📊山本香苗委員の質疑で【厚労省がリハ政策チーム新設へ】👇 🏛️省内に横串チーム新設意向、ワンストップ窓口も設置へ 🤖リハロボットも補助対象に、業務効率化なら幅広く支援 ⚖️PTOT法改正は慎重姿勢、予防の法的位置づけは見送り 📉処遇改善は実績確認へ、職種別の見える化は未確定 🔍予防介入の財政支援は対象外、DX偏重への課題指摘 1post.jp/8328 @Yamamotokanae
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