シータ

ウクライナから避難民と日本の学生の対談があって、学生が 「武器を供給したらいつまでも戦争が終わらないと思うが？」 と質問するとウクライナ側から 「武器の供給は必要。装備がないと民間人が死んでしまう」 と言われて絶句するやり取りが「自分たちだけの反戦」の独りよがりを示している。

恵まれた出自と経歴からそのまま文系研究者になれたような方々にはなかなか理解しがたいかもしれませんが、地方に生まれた平民にとって「努力して階層を駆け上がるための再現性のあるキャリア」というのは限られていて、その典型が「難関大学理系」なのですよ。

東大の学生、関東出身者が多いのも問題だが、その裏面として、地方出身の学生が圧倒的に男の理系が多いのも劣らず問題だと思っている。 文学部のように男女比率も地方出身者も比較的多いところにいるとあまり気にならないが、工学部など男子比率約90%で（地方出身者の率も高い）、「男性中心主義」はほとんど犯罪的である。 強いて言えば、日本近代の歪みがそのまま受け継がれている。支配階級の再生産装置とはこのことだと思う。大学一つにできることは限られているとは言え、こういうところこそ改革すべきなのに。

東大の教授が、高給で研究費も桁違いな中国へ移った話ですが、そもそも日本の国立大学は、なぜこんなにお金が足りないのでしょうか。 僕がいたドイツでは、大学の多くが国や州のお金で支えられていて、音大など一部をのぞいて学費はほぼ無料でした。 ここでは、「大学はまず社会が支えるものだ」という考えがはっきりしていました。 大学を卒業したあとでも、別の分野を学ぶために入り直す人も珍しくありません。 あちらでは、一つの分野だけでなく、幅広い専門知識を持つことが必要とされています。 ですので、大学が一度きりの通り道ではなく、生涯において学びの場として開かれているのです。 一方、日本は戦後、大学に行く人を増やすとき、国立大学をたくさん増やすより、私立大学を増やして広げてきました。 そのため、国立大学も十分なお金を持てないままでした。 その結果、研究のお金が足りない。 設備も古い。 人も増やせない。 しかも教授は、自分たちの研究のために、助成金巡りをしてお金を外から集めないといけません。 会社なら、お金を集めるのは経営する人の仕事です。 でも、今の日本の大学制度は、研究する人にまでやらせる。 それでは研究に集中しにくくなります。 「大学は国が支えるものだ」という仕組みがないままここまで来てしまった。 今出ているのは、この前提の差だと思います。

新入生の皆様。教員が授業で自分が書いた本を教科書指定しているケースが散見されると思います。「自分が書いた本を売りつけて儲けるなんてあこぎだな」と思うかもしれませんが、ほとんどは印税0です。