ぴよた・まおの父＠血圧上げたい

@ranpu_castle ご馳走様でした！

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今さらAMRAAMラ国だとかどっかの銭ゲバのせいで増産頭打ちのペトリだとかで決着付いたと思ったがまだ言ってんの？？＞弾薬融通性

戦闘機は何となくわかるが、艦種艦名が分からない

前に連立組んでた宗教屋どもはクラスター弾破棄させたりだったんであいつら永久に政権の座から蹴り落とすコストとしてはまだ安い方だと思うよ あれでも地元じゃ童話利権焼き払った実績あるわけだし

世界中が原油争奪戦をしているタイミングで、外交と札束パワーで原油を買い集めながら補助金をばら撒いて気前よく消費している我らがジャパン、他国からしたら意味不明すぎて怖いだろうな。

中国から一時帰国している知り合い、中国在住時は中国の事情、日本帰国時には日本の事情をSNSにアップしていたが、今回は日本在住時含めて全て中国の事情しかアップしていない

その通説、たぶん、数年で完全に覆るよ。 縄文時代、7000年前に、九州の縄文人が沖縄本島や朝鮮半島、本州西部や四国に大拡散。 朝鮮半島に移住した縄文人は後から朝鮮半島を南下して来た農耕民を支配。 2700年前ごろ、弥生前期初頭にやって来た渡来人は、日本列島で農耕させるために連れて来られた、農耕奴隷。 水田稲作などは渡来人が来る前から九州の縄文人が始めている。 渡来人は、新しい技術をもたらしたわけじゃあない。 って言うあたりが最新の考古学、ゲノム解析でわかって来たこと。

【きょう大誠丸事件から81年】陸軍部隊約700人が犠牲となった極寒の海の惨劇。実は撃沈現場には、奇跡的に生還した本紙の先輩記者がいました。しかし当時、記事が紙面に載ることはありませんでした。今朝、厚賀の浜で一人黙祷を捧げ、犠牲者たちに伝えました。「81年遅れましたが本日、報道しました」

あーそうか、海兵隊の中東への派遣は海上封鎖で臨検で兵士を送り込むという用途のためか（今更）艦内に多数の兵士を入れて、ヘリでその兵士を送り込むのに強襲揚陸艦と海兵隊という兵種は最適。

この偉業はアメリカのバーベキューから始まったことを人類は忘れてはならない。

新しいシリーズ　① 【鉄帽編】 鉄帽が新しくなります！左が新しくなった実物で、レールの実装により各種装備の取り付けが可能となりました。機能の進化が任務遂行能力の向上につながります！ #１普連 #テッパチ #ヘルメット

前々から思っているのだが、本邦のASM-1眷属の対艦ミサイルは目標艦の艦上構造物ではなく、船体部分へ当たる傾向がある感がある。映像のASM-2は移動標的のIRドームの非常に低い所に着弾している。ASM-2Bの仕様に二重船殻の貫徹に関する要求があるのも含めて考えると興味深い。 youtube.com/watch?v=A7cyJf…

アルテミスIIこれはアメリカだけのプロジェクトではありません。 トヨタとJAXAが共同開発している「ルナクルーザー」は、世界初の「宇宙服なしで月面を走れる車」です。マイクロバス2台分の大きさで、2名の宇宙飛行士が宇宙服を脱いだまま生活・移動できる加圧キャビンを備えています。月面での滞在可能期間は最大42日。アポロ時代の月面車とは根本的に次元が違います。 ランドクルーザーで培った悪路走破の技術、燃料電池システム、極限環境下での熱管理。トヨタが70年かけて地球上で磨いてきた技術が、そのまま月面での人類の命綱になるわけです。 スカパーJSATも見落とせない存在です。月と地球の間の通信を中継する役割を担います。宇宙飛行士が地球と話すとき、その電波を受け取るインフラの一部は日本の民間衛星会社が支えています。 この計画の交換条件は明快です。日本がルナクルーザーを提供する代わりに、日本人宇宙飛行士が2回、月面に降り立てる権利を得ました。米国以外の宇宙飛行士が月面に立つ、史上初の事例になる可能性があります。 一方で現実も直視する必要があります。ルナクルーザーの打ち上げ目標は2031年。開発はまだ試作・実証段階です。トランプ政権下でNASAの予算削減が続く中、日本は文科省予算に184億円を計上してこの計画を支え続けています。日本が「乗客」ではなく「インフラ提供者」として宇宙に関与している、その重さを数字が示しています。 月で得られた技術は地球に還ってきます。過酷な月面での自動運転技術は、災害時に人が入れない場所での救助ロボットに転用できます。燃料電池の極限性能は次世代エネルギーの礎になりえます。 日本の宇宙開発は「科学への貢献」だけでなく、安全保障と産業競争力の問題でもある、と改めて感じます。

これ微妙に字幕も解釈も違ってて、留学生や駐在員だったら入店可能と思われる貼り紙ではあるんだよな。あくまで観光客お断り。だからよいとかそういうことは言ってないが、それでも国籍や民族で一律に差別してた一時期の中国よりはマシだと思うよ。

違いがあるとしたら、日本の店の貼り紙は手製だ。中国の場合は量産されたステッカーだったな。

なんでかわからんけど、十年前、中国に俺が住んでた時も、「日本人は近づくべからず」と書かれたステッカーの貼ってある店や車が多かったな。俺もわかんねえよ。

【誤報といっても過言でない記事、印象操作のためだとしたら極めて悪質】 最近、日本でもSNS規制の議論が急激に活発化しています。 新聞社やテレビ局は、SNS規制を進めるべきという論調の報道を繰り返していますが、事実ではないものも見受けられます。 この記事にも、その一つ。 まず、「2026年12月、オーストラリアが16歳未満のSNS利用を原則禁止とする法律を成立させた」とありますが、完全に誤りです。 オーストラリアにおけるSNS規制は、年齢制限付きソーシャルメディア・プラットフォーム（ARSMP）が「年齢制限されたユーザーがアカウントを持つことを防止するために合理的措置を講じる」という義務のみを課すもの。 16歳未満の子供のSNS利用を禁止するものではなく、アカウント登録せずログインしない状態でYouTubeを視聴することは可能です。 さらに、保護者などがこどもにSNS利用させることには罰則が存在しません。 次に、「法整備が進む国々では、SNS企業に対し、利用者が制限年齢以上かを厳密に確認することを法律で義務づけている」とありますが、これも誤りです。 オーストラリアの法律では、SNS企業がどのように年齢制限を実施するべきかの詳細を定めておらず、「合理的な措置」を義務付けているのみです。 その背景には、SNS利用における年齢制限を厳密に行うことは技術的にも非常に困難であり、個人情報やプライバシーといった権利利益を侵害するという懸念があります。 そもそも、この記事は、定義も存在せず、予防法も治療法についての科学的知見も存在しない「SNS依存」を所与の前提としている点が大問題です。 こどものメンタルヘルスの問題とSNSに因果関係があるかも分からないし、SNSを禁止したらメンタルヘルスの問題がなくなるという根拠もないのに、ただただSNS規制ありき。 SNSが居場所になっているこども、SNSによって支援につながっているこどもから、居場所や支援を奪うことについて何も考えられないのか、憤りすら感じます。 また、SNSを通じて意見を表明するというこどもの権利、SNSを通じて情報を知るこどもの権利の重要性についてまったく触れられていない点も、非常に残念です。 こどもを守ることを大義名分に、諸外国の事例を日本でSNS規制が進むような誤った内容で伝える報道姿勢には、強く抗議します。 何が本当にこどもを守ることにつながるのか、SNS規制が本当に必要なのか、仮に必要だとしてどのような場合であれば許容されるのか、エビデンスに基づいて地に足の着いた政策議論を進めることが重要です。

←今回　 →石破政権時 石破政権案は高所得者で76%というとんでもない自己負担増になり、さらに年間の上限額も決まっていなかったので、 年収1800万円前後の高所得者ががんなどで高額医療が必要になった場合、（収入も減るだろうし）詰む可能性がありました

たぶん、これよく理解しないで怒ってますね 『“がんや難病で苦しんでいる自分たちにさらなる経済的負担を強いる改革』 と非難していますが、今回の高額療養費の自己負担額については、確かにかなり大きな引き上げで患者負担が増える一方、 年間患者負担の上限額が設定されたため、がんや難病などで長期の高額治療を必要としている人の年間負担は現在より大きく減る可能性があります 正直、今回の改正で軽くなる社会保険料は微々たるものなので、引き上げ必要かは大きな疑問ですが、 年間負担額の上限設定は評価していいのではと個人的には思っています うじきつよし、高市首相の答弁に激怒「治療を受けられずに、死を望む患者がどこにいる！！」(日刊スポーツ) #Yahooニュース news.yahoo.co.jp/articles/5c627…

イランvsトランプ。 どちらも普通じゃないので、普通に変な情報出てきても普通に反射的に反射しない我慢要