瀧本銀次朗
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瀧本銀次朗
@GinchanT
アーティスト専門のパーソナルトレーナー|JPN🇯🇵 トレーナー歴15年|通算15,000セッション超|アーティストのキャリアアップを支えたい|ダイエット・ボディメイク情報・日々の気づきを発信|西新宿でジム・整体サロン経営|整体と運動を組み合わせた「骨格デザイン」を提供|37歳|息子8歳・娘5歳|保育園送り担当
東京都新宿区西新宿 Katılım Ekim 2010
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周囲から羨ましがられるスタイルをキープしつつ、お仕事のパフォーマンスも高くて、健康状態も良好な人のタイプは下記の3パターンに分かれる。
A:天性タイプ
食の好みがそもそも肥満につながりにくいものばかり。もしくは食への執着がほぼないか、食が細い。
B:サイコパスタイプ
美と健康を向上させるために必要とわかれば、食の好みへの執着など秒で捨てにいく。
C:ど根性タイプ
食べるのめっちゃ好き(飲むのも)。でもその誘惑に敗けて体型が乱れていくなんて自分のプライドが許さないからマジ頑張る。
複数のタイプが混在する場合もあるけれど、いずれにせよ、ひとりの人としてみた時の魅力・興味深さが半端ない。そりゃ売れるよね。
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ダンスやってる人にも毎日全部やりたいレベルで提供したいエクササイズ。ほんとおすすめ。
倉田勇樹 | YOUTRAL ZUSHI@kurataaaayuki
一度はやってほしい『ひねり系エクササイズ』をまとめました! 現代人は背中が丸くなり、固まっている人がほとんど。見た目の問題だけではなく、不調や痛みの原因に…。 この対策にはひねるストレッチがとても大切。 3分だけでよいのでぜひ!
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@GinchanT @zundamotisuki 山添拓さんの参議院議員(東京都選挙区)の任期は、2022年参院選で2期目当選したので、2028年7月までです。6年任期ですね。
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長期間にわたってダラダラと落としていくというのも、個人的にはあまり賛同できない。減らす量によるけど、だいたい3ヶ月くらいでしっかり落とすべき水準まで落とす。この時の方法が肝で、「3ヶ月過ぎたらもう元の生活にもどる」前提の方法でないことがマジ重要。方法てかマインドだけども。
瀧本銀次朗@GinchanT
短期的に集中してダイエットする事を悪い事だとは思わないけれど、それやる理由が「これまでのだらしない生活を送ることを単にやめたくないだけ」なのだとしたら、なかなかにみっともない同期だなぁと感じる。そんな付け焼き刃なことばっかりする人のこと、一緒に仕事するとしたら危なっかしくて絶対に信頼できないじゃん。
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@RunForTheR 完全同意。泉さん自身はその主張を直接的にしてはいなかったけれど、政党のひとりなのだから、こういう批判がさらに入ることは覚悟の上で発信していることと思いたい。
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小川淳也はカタログギフトを適法か違法ではなく「庶民感覚、国民の金銭感覚からかなりかけ離れた行為」と批判していたのだから月40万円支給が庶民感覚、国民の金銭感覚と合致したものであるかを説明すべきなのに「全く適法」だの「各党も実施」は論点逸らしだろ。これで政府与党を批判は恥知らず過ぎる
泉健太🌏️京都3区・中道改革連合@izmkenta
政党が各支部に政治活動資金を毎月支給→これ自体、全く適法で、各政党が普通に実施していること。 政党からの支給がなければ、その党では、金持ちしか政治活動ができなくなるでしょう。 ギフトと混同するのは流石に⋯。
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3万円のカタログギフトを当選者315人に贈った高市首相をあれほど批判したのに、今度は自ら落選者30人に、1人あたり月40万円を支給。
1年で1億4400万円。
更に対象者を70人にまで拡大予定とか。
本当自分達には甘いですよね。
sankei.com/article/202604…
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@tokyomanana それな。これだけ批判されてる理由が、中道は分かってない。分かってないから適法だとか他の政党はもっと上げてるとか正当性ばかり主張してる。そこじゃねーよ。
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カタログギフトで騒いでた議員どこ行ったん?
中道、落選者支援制度を発表 党本部選定の対象者に月40万円支給 30人規模で5月スタート sankei.com/article/202604…
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この動き本当に大切。本当はすこーしだけ動くんだけどガチガチに固まってボディラインの崩れや腰痛の原因となる仙腸関節にアプローチできる数少ないエクササイズのひとつ。日課にしたいくらい。
なぁさん|自律神経を整える音声動画を固定中@PU_nakata
股関節の筋肉は小さく 普段は動かせてないからこそ あえて動かす必要があるわけです
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本日の文科委員会。
同志社国際高校の辺野古沖転覆事故で犠牲となった武石知華さんのお父さまのnoteを配布し、二度とこのような人災を起こさない為に立法府がやるべきことは何か?という観点で文科大臣のご所見を伺いました。
公立には修学旅行に係る事前調査や引率体制、危機管理等の安全配慮に関する教育委員会への報告義務がありますが、私立には所管の都道府県への報告義務がありません。
私立学校法で規定される自主性を重んじることや、私立の柔軟な教育課程の編成を守ることとと、安全配慮に関して監督権限者に報告しないこととは無関係の筈。
私立についても安全配慮に関する報告義務化を早急に検討するよう、強く求めました。

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