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@SAS_twelve

死して屍拾うものなし。

Katılım Eylül 2010
265 Takip Edilen116 Takipçiler
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RTB@SAS_twelve·
調べたらシアン漁法なんて恐ろしい漁法が実在した。基準値以下のトリチウムなんか比較にならない。GDP世界第2位の経済大国の人民様の所業とは思えんね。
ブカシタノシ@jkt_fun

@rutasosabu 実は中国は40年くらい前から世界中の漁場て、シアンを使った違法な漁法をやっています。 よくある、日本のメディアは中国の悪い事は報道しない、ということであまり日本人には知られてないのかもしれません。

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RTB@SAS_twelve·
@F4EJ2Phantom 廃刊になったマルコポーロ持っているんですよ笑 編集に関わった人サイモンヴィーゼンタールの講習みたいの受けさせられたって話がありますね。
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Sato🇸🇬メタバーサ
今まで見たAIのドラマ風動画でもずば抜けてるなあ。
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RTB@SAS_twelve·
@kingbiscuitSIU これまで「おすすめ」って、何のために作ったんだと思っていたのですが、今や最高に面白いです。
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king-biscuit
king-biscuit@kingbiscuitSIU·
ああ、ついにロシアの人がたまでTLにあらわれ始めた…… ……イーロン、これはほんまに予想以上に「効いてくる」ぞ。特に本邦みたいに、X住民の比率が異様に高い情報環境では。
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普达特
普达特@Predator_fund·
为什么要反美呢??? 历史上,美国从未侵略过中国,从未屠杀过中国人,从未占领过中国一寸土地,甚至都没有强行租借一块土地; 相反,美国主动放弃了应得的3200多万两白银的庚子赔款,收到的赔款也基本用于创办清华大学了; 抗战期间,美国援助了中国8.5亿美元(1942年的美元),为了突破日本对中国的围困,美国空军开创了喜马拉雅的驼峰航线,运送大量援华物资,美方飞行员牺牲数百人; 中苏珍宝岛冲突中,是美国及时出面干预、制止了苏联对中国即将进行的外科手术式核打击; 文化大革命结束后,中国经济处于崩溃的边缘,是美国主动与中国建交,并且给了中国最惠国待遇; 文革后第一家外资企业就是美国带头投资的,第一家合资汽车也是美国投资的。中国能成为世界第二大经济体,主要就是因为美国的支持,如果没有美国,中国无法加入WTO,实际上中国这30年的腾飞主要是赚美国人的钱; 但是,不知道为什么,最近十几年就突然开始反美了,美国怎么滴中国了?为什么要这么恨美国、反美国?是狼子野心吗? 有人说美国怕中国强大!请思考一下,为什么美国要害怕你中国强大?怎么不怕日本强大、印度强大; 你中国强大了将要去干什么?心里有数吗
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知念実希人【公式】
でもさ、 『乳腺外科冤罪事件』では、高裁でめちゃくちゃな有罪判決が出た後、 外科医の息子さんが自ら命を絶ちました。 『大川原化工機冤罪事件』では、無実の顧問を拘留し、がんが発覚しても保釈を許可せず、治療できないで死亡したんだよ。 他人の人生を破壊したら、批判されるのは当然では?
知念実希人【公式】 tweet media知念実希人【公式】 tweet media
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RTB@SAS_twelve·
@F4EJ2Phantom 「避戦」この言葉と概念が広まれば良いと思います。
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囚人番号6
囚人番号6@F4EJ2Phantom·
まあ、長年にわたり程度の低い活動家を筆頭とする左派勢力が看板に使ってきた弊害だな。また、これを掣肘すべき知識界隈が一緒になって弄んできた点も大きい。ちな、山本五十六や井上成美についての書籍で、彼らを反戦派ではなく避戦派と呼ぶべきと提唱した物があり、なるほどと思った。
生やし長二郎💉💉💉💉@Retina014

これはたぶん「反戦」の語義理解に温度差があって、「程度の低い活動家が平和を祈る気持ちや直感的な行動だけで戦争は止められるという社会性のない主張を押し付ける行為」だけを「反戦」だと理解してこれに反発している人が案外多い。よって『この世界の片隅に』さえ「反戦ではない」と言われるのだ。

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二本松哲也
二本松哲也@t_nihonmatsu·
ホルムズ海峡封鎖による原油供給不安の中、日本を標的とした情報工作が確認されました。 この情報工作の目的は大きく2点です。 ・日米同盟への疑念の醸成  「米国追従でよいのか」という認知の揺さぶり ・政府不信の誘発  燃料不足懸念 → 危機管理能力への不信
二本松哲也 tweet media
ロイター@ReutersJapan

マクロスコープ:原油供給不安、中ロ連携で対日情報工作か 明大教授ら分析 reut.rs/47TOmQ6 reut.rs/47TOmQ6

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𝒏𝒂𝒌𝒂𝒎𝒖𝒌𝒂𝒆
法律の知識もない素人が裁判にコメントするとは何事か論、まぁわかるんだが、医療やその他の専門の素養もない素人のド文系が他所様の専門分野でクソ判決書いて社会や他人の人生をめちゃくちゃにしてるときにその人間として当たり前のバランス感覚を発揮できなかった時点で言う資格ないんだよなぁ。
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ドゥー🏹
ドゥー🏹@gotg_love_yondu·
ゴルフでズルするダースベイダーの動画めちゃくちゃ好き🤣
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RTB
RTB@SAS_twelve·
文在寅(ムン・ジェイン)政権時代の脱原発政策により、韓国国内の原発26基のうち10基が停止中。 政府・与党(李在明政権)は中東危機で原発比率を現在の60%台から80%台へ引き上げる方針に急転換。石炭火力制限も解除。日本も原子力規制委員会なんか解体してエネルギー政策正常化へ舵を切るべき。
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beepcap
beepcap@beepcap·
わかるけど、Google Mapsに書かれた内容は誹謗中傷に当たらないという判決を出したのは裁判所でしょう? 司法も社会の一部である以上は、人治主義は避けなければならないものの判決の結果がどうなるか、なにを引き起こすのかに配慮する必要はあるよねという社会からの要請なのだと思う。
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russianblue
russianblue@russianblue2009·
ロイターが今日、重大な分析を報じました。 ホルムズ海峡が事実上の封鎖状態にある今、日本のSNSでは「原油危機の責任は米国にある」「日米同盟を見直せ」という言説が急速に広まっています。 明治大学の教授らは、この流れの背後に中露連携による対日情報工作の可能性があると指摘しています。 まず現実の数字を確認しておきます。 日本の原油輸入の93.5%は中東に依存しています。 ホルムズ海峡封鎖前、1日平均24隻のタンカーが通過していました。 3月1日には4隻。その後はほぼゼロです。 この数字が示す痛みは本物です。ガソリン代、電気代、食品の値上がりは、すでに家計を直撃しています。だからこそ、「誰かのせい」にしたくなる心理が生まれやすい。情報工作はその隙間を狙います。 手口はシンプルです。 「米国の戦争に付き合わされているから日本が損をしている」 「日米同盟を見直せば原油は戻ってくる」 この2行のナラティブを、無数のアカウントが同時多発的に拡散する。直近の衆院選でも、中国系と見られる約3000件のXアカウントが組織的に動いていたことが報告されています。エネルギー危機という「感情に刺さる素材」があれば、工作の効率は格段に上がります。 中露両国の利害を整理すると、動機の一致がくっきり見えます。 ロシアは制裁下で西側市場を失い、日本という代替市場に接近しながら、同時に日本社会を揺さぶることに利益があります。中国は日本が米国と完全に足並みを揃えることを警戒し、対日世論工作を継続的に展開してきました。防衛研究所の最新レポートも、中露北の「不均衡なパートナーシップ」が安全保障上の核心課題と位置づけています。 重要なのは、情報工作の主張がすべて嘘というわけではない点です。 エネルギー依存の問題は本物。家計への打撃も本物。米国の判断への批判的視点も議論としてあり得る。だからこそ厄介なのです。本物の問題に乗っかって誘導するのが、現代の情報工作の本質です。 私たちが問うべきは「誰が得をするか」です。 日米同盟を弱体化させることで最も利益を得るのは誰か。エネルギー危機下に日本の政策判断を混乱させることで最も得をするのは誰か。その問いを持ちながらSNSのタイムラインを眺めると、見え方がまるで違ってきます。
ロイター@ReutersJapan

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HenryMorgan
HenryMorgan@HenryMorgan_X·
我最讨厌的就是那些外国人,来中国“旅游”几天,就觉得自己看懂了中国。点个外卖、刷刷拼多多、吃几顿饭、拍几张高楼大厦的照片,再被路人友好地拉去合个影,就敢大言不惭地说:“这就是真实的中国。” 你们根本没见过中国老百姓凌晨五点挤地铁赶去996工厂的样子,没见过35岁被优化后在招聘群里像狗一样投简历却石沉大海的绝望,没见过父母砸锅卖铁供孩子上培训班却换来一个“内卷”结果的眼泪,更没见过老人重病时一家人跪在医院走廊里为几十万手术费四处借钱、最终放弃治疗的崩溃。 你们不知道我们买房要掏空六个钱包、背三十年房贷,成了房奴还得感恩戴德;你们不知道小区物业勾结黑势力,业主想换个物业都能被威胁、被殴打、被起诉,最后只能忍气吞声;你们更不知道,当普通人遇到不公、想维权的时候,面对的是层层阻挠、被约谈、被喝茶、甚至被“寻衅滋事”。 你们只看到灯红酒绿的表象,只享受了低人权优势下的廉价服务、廉价劳动力、廉价消费,就敢站在道德制高点对中国指手画脚。 我恶心透了你们这种浅薄的“中国通”,然后发到 youtube为了博取流量! 真正的中国,不是你们镜头里那几栋会发光的玻璃幕墙,而是千千万万底层老百姓被压得喘不过气的血汗、被榨干的青春、被无视的尊严,以及一套在关键时刻永远不站在弱者一边的“法制”。 想评价中国?先把眼睛睁开,看看那些你们永远不会去住的小区、永远不会去排队的医院、永远不会去上的工厂流水线,去看看多少房奴依然还着贷款却无法居住的烂尾楼!
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すべざりえ
すべざりえ@zaazasu·
知らない人多い気がするけど、 共産党の一番大きな欺瞞は、 「もともとは日本で唯一、憲法9条の制定に反対した政党だった」 ってこと。 今ではすっかり無かったことにされて、 「改憲反対」が共産党の専売特許みたいになってるの笑うしかない。 流れとしては、 【1946年 憲法制定時】
共産党だけが9条にブチ切れ反対。
「一個の空文」「自衛権捨てて民族独立が危うい!」
国会で唯一反対票投じて大絶叫。
(実際は武装蜂起に軍が必要だっただけ) ↓ 【1950年代】 冷戦が始まって日米安保締結 ソ連を支持する共産主義から見るとアメリカは敵。
「敵のアメリカと日本政府がくっつきやがった。防衛政策を妨害するしか!」
ってことで即座に「憲法9条擁護」に鞍替え。
「平和守れ〜」で大衆を巻き込み始める。 ↓ 【1980年代】
まだ党政策に「9条改正OK(核なし・志願制)」って堂々記載。 ↓ 【1994年】 第20回党大会で完全に手のひら返し。 護憲派だった社会党が政権をとり、自衛隊容認、解釈改憲OKに。 すると護憲派を取り込むべく、社会党が捨てた看板を拾って
「9条は我が党の社会主義理想そのもの!」
「将来にわたって永久堅持!!」と大発表。
過去の発言は全てなかったことに。 つまり、共産党にとっては 「憲法改正反対」も「戦争反対」も 信念でもなんでもない。 単なるポジショニング用のマーケティング用語っでしかないってことなんだよ。 これこそが共産党最大の欺瞞。
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russianblue
russianblue@russianblue2009·
東芝が本日発表した内容が、静かにとんでもないです。 「疑似量子コンピューター」の計算速度を従来比で最大100倍に高め、精度もほぼ100%に到達したと。 米国物理学会の査読付き学術誌「Physical Review Applied」に4月6日付で論文が掲載されています。 まず「疑似量子コンピューター」とは何かを説明します。 皆さんがニュースで見る「量子コンピューター」は、絶対零度近くまで冷やした特殊な装置の中で、量子力学という物理法則を直接使って計算するものです。 Google、IBM、各国政府が何千億円も投じて開発を競っています。 ところが2026年4月現在、Googleの最先端チップ「Willow」ですら105量子ビット。 暗号を解読するには50万量子ビットが必要と言われており、実用レベルにはまだ何年もかかります。 東芝のアプローチはまったく違います。 特殊な冷却装置も巨大設備も使いません。 市販の半導体チップ(FPGAやGPU)、つまり今そこにある普通のコンピューターの上で、量子コンピューターの「考え方」だけを数学的に再現して計算する。 これが「疑似量子」です。 では何が画期的なのか。 東芝は「シミュレーテッド分岐マシン(SBM)」という独自の計算機を2019年から進化させてきました。 今回の第3世代で注目すべきは「カオスの縁」という概念です。 計算が答えを探す過程で、動きが規則的な状態と、完全に無秩序な「カオス」状態があります。 そのちょうど境界、規則と混沌のギリギリの境目。ここを「カオスの縁」と呼びます。 東芝はこの境界領域を意図的に活用することで、計算が「間違った答え」に囚われる現象を回避し、正しい最適解にたどり着く確率を飛躍的に引き上げました。 開発を率いた後藤隼人シニアフェローの言葉が象徴的です。 「50年後の量子コンピューターでも難しい速度と精度を実現した」 この技術が解くのは「組合せ最適化問題」と呼ばれる種類の計算です。 膨大な選択肢の中から最も良い組み合わせを見つけ出す問題。 私たちの生活に直結する例を挙げます。 創薬。何百万通りの分子の組み合わせから、最も効く新薬候補を見つける。 物流。数千の配送先を回る最短ルートを瞬時に算出する。 金融。何千もの銘柄から最もリスクとリターンのバランスが良い投資配分を導き出す。 通常のコンピューターだと1年2カ月かかる計算を、約30分で処理できる。これが先行する第2世代の実績でした。 第3世代はそこからさらに100倍です。 実装は1〜2年以内を目指すとのこと。 つまりこれは「いつか届く夢の技術」ではなく、「もうすぐ産業の現場に入る実用技術」です。 世界中が巨額を投じて「本物の量子コンピューター」を追いかけている横で、東芝は既存のチップの上で動くソフトウェアの工夫だけで、実用面では先を行っている。 派手さはないけれど、これが日本の基礎研究の底力だと思います。 東芝、「疑似量子コンピューター」速度100倍に 創薬などに応用:日本経済新聞 nikkei.com/article/DGXZQO…
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