鳥声LINE retweetledi
やはりネトウヨ・ミリタリキッズ界隈の反戦デモへの過剰反応、「俺たちをバカにするな！俺たちを尊重しろ！俺たちをオーソライズしろ！」というある種の切迫感なのだなあということがよくわかる。実のところは国防だの地政学だのは焦点にもなっておらず、その言い訳というか刺身のツマ。
フクチマミ@fukuchi_mami
うさぎの絵で戦争反対って描いただけで「戦争狂いに仕立ててる」？？？おお…… それは認知の歪みと言います。
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鳥声LINE
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鳥声LINE
@Trigoeline
「自反而縮 雖千萬人 吾往矣」 自分を顧みてそれでも正しいと判断したならたとえそれが圧倒的少数意見だったとしても構わず貫きましょう、という孟子の言葉です。
千葉 松戸市 Katılım Kasım 2017
61 Takip Edilen67 Takipçiler
前からすごく興味があった本なんですが、いかんせん高価い...
大やま@Solzhe_shimarin
デモを冷笑する方々にはスローターダイク『シニカル理性批判』をおすすめします。簡単に言うと、冷笑がファシズムを助長するということが書かれています。
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@mas__yamazaki そして倫理的判断を放棄する元記事の書き手や、倫理性を冷笑する自称リアリストたちにはただ一言、「うるせー馬鹿」と言えばいいだけ。簡単でしょ？
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@mas__yamazaki 倫理的に正しい抜け駆けのことを道徳的勇気と言います。身近な例で言えばみんなが参加しているいじめから1抜けたするやつ。
そして、今この戦争に加担しないことはこの戦争に迎合することよりも、倫理的にはずっと正しい。
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フジテレビの平井文夫、もう既にイランと交渉してホルムズ海峡をタンカーが通過している国がいくつもあるのに「日本だけ抜け駆けしてはいけない」だと。しかもトランプの国際法違反のイラン攻撃を「核の脅威への反撃」と正当化。大手メディアも戦時ムードに酔い始めている。news.yahoo.co.jp/articles/63a9c…
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日本語訳：「ニューヨーク・タイムズ紙は、1月8日と9日にイランで発生し、約3000人の死者を出した政権転覆を求める暴動をイスラエルが扇動したことを事実上確認した。この暴動は西側諸国では民主化運動として喧伝された。
モサドは、これらの暴動がトランプ大統領による軍事行動を促すのに役立つことを十分に理解していた。
イスラエルの情報機関は、首脳部を次々と攻撃すれば大規模な混乱が引き起こされ、イスラム共和国が即座に崩壊すると、老人ぼけの大統領を説得するだけでよかった。1月の暴動は、これから起こる事態の予兆としてトランプ大統領に提示されたのだ。
ニューヨーク・タイムズやガーディアン紙を含む欧米メディアは、イスラエルの欺瞞を正当化する上で中心的な役割を果たした。暴力的な政権転覆暴動を単なる抗議活動と偽って報道し、死者数を大幅に水増しし、イスラエルが支援する暴徒自身によって多くの犠牲者が殺害された事実を隠蔽したのだ。
欧米メディア全体と欧米の人権擁護団体は、これらの暴動の真の姿を意図的に歪曲した。しかし、彼らが扇動に加担した戦争が米国とイスラエルにとって不利な状況に陥った今、同じメディアがようやく真実の断片を少しずつ明らかにし始めている。」
Max Blumenthal@MaxBlumenthal
NY Times has essentially confirmed that Israel played a role in stimulating the violent regime change riots that left around 3000 dead in Iran this January 8 and 9, but which were marketed in the West as pro-democracy protests. It was well understood by the Mossad that those riots would help stimulate military action by Trump. Israeli intel merely needed to convince the feeble-minded president that a wave of decapitation strikes would unleash a massive upheaval to immediately topple the Islamic Republic. The January riots were presented to Trump as a preview of what was to come. Western media, including the NY Times and The Guardian, played a central role in legitimizing Israel's deception by falsely characterizing the violent regime change riots as mere protests, massively inflating the death toll and covering up the fact that many were murdered by the Israel-backed rioters themselves The whole of Western media and the Western human rights industrial complex deliberately misrepresented the real character of those riots. But now that the war they helped to instigate is going badly for the US and Israel, that same media is now free to reveal a few kernels of truth.
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@tbsnewsdig え？なに？アメリカの早期圧倒的勝利に全betしてんの？
こういうの歴史ドキュメンタリーで見たよ。
「クリスマスにまた！」だっけ？
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石油備蓄残りは241日分 経済産業省「節約をお願いする段階には至っていない」 今月16日から始まった民間備蓄放出の状況などを公表 ift.tt/MTB7aqr
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@Alzhacker 「両側で対称的」と書いているが本当にそうなんだろうか。イランの崩壊を企図しているのは湾岸諸国ではなく、トランプでありネタニヤフだ。
そして彼らは水資源の喪失で湾岸諸国の住民が深刻な生命の危機に陥っても、全く、何も気に掛けない。つまりこいつらにとっては対称的でも何でもないんだよ。
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速報：トランプ大統領がイランの電力網を破壊すると脅迫。イランは報復として、湾岸の水供給を破壊すると脅すことで応戦。48時間の最後通牒は、兵士ではない人質をめぐる相互人質危機に変わった。彼らは電力が必要な9000万人のイラン人と、飲むために淡水化海水を必要とする数千万人の湾岸住民だ。
イランのアラグチ外相と軍関係者は、タスニム通信を通じて、米国のイラン発電所への攻撃は、湾岸のエネルギーインフラと淡水化施設への即時攻撃を引き起こすと警告した。これは石油の問題ではない。クウェートは飲料水の90％を淡水化で賄っている。カタールはほぼ99％。バーレーンは85％。サウジアラビアは70％。UAEは42％。湾岸地域は世界の淡水化水の40％を400の施設で生産しており、その90％がイランの発射位置から350キロメートル以内の海岸線に位置する約56の大型沿岸プラントに集中している。
これらは強化された軍事施設ではない。化石燃料で動く露天の産業複合体で、海水をリヤド、アブダビ、ドーハ、クウェート市内の蛇口から出る液体に加工するものだ。世界最大のジュベイル淡水化複合施設（サウジアラビア）への1発の巡航ミサイルが、首都への水供給を脅かす。リヤドの下にはそれを代替できる井戸はない。川もない。海岸からの淡水化海水か、避難かの二択だ。
前例はすでに存在する。3月7日、攻撃でイランのゲシュム島の淡水化プラントが損傷し、30の村の水が断たれた。翌日、イラン製ドローンがバーレーンの施設を攻撃した。インフラはすでに両側から打撃を受けている。イランが今脅しているのは、水への初撃ではない。すでに始まった標的化のエスカレーションで、米国がイランの民間発電に何をするかに合わせて調整されたものだ。
これは一段階も残っていないエスカレーションの梯子だ。トランプの48時間最後通牒はイランを闇に陥れる脅威だ。イランの対抗脅威は、自然淡水の代替がない人口への水供給を断つものだ。人道的計算は両側で対称的で壊滅的だ。イラン病院は電力を失う。湾岸病院は水を失う。どちらの結果も、数日以内に大量の民間人被害を生む。どちらの側も、自らの脅威を実行すれば相手の反応を誘発せざるを得ない。
イランに敵対行為の停止を求める23カ国共同のホルムズ声明に共同署名した湾岸諸国は、今やイランが報復標的として明確に特定した水供給を持つ国々だ。声明の署名者の3カ国、バーレーン、UAE、そしてホスト国自体であるUAEは、飲料水の大部分を淡水化に依存している。彼らはイランを非難する文書に署名した。イランはそれに応じて、彼らの市民を生かしているインフラを名指しした。
48時間の時計は3月23日へ向かって進んでいる。それが切れ、トランプが発電所を攻撃すれば、連鎖反応は仮定の話ではない。イランが淡水化を攻撃。湾岸の水供給は数日で崩壊する。世界で一人当たり最も裕福な国々の数百万人が、水危機に直面する。それは石油収入の額では解決できない。なぜなら、水を作るプラントは電力網から来る電力で動き、イランが報復で標的にするからだ。破壊は循環する。各側の報復が相手の次の攻撃を可能にする。
石油がヘッドラインを独占する。ヘリウムは無視される。水はさらに無視される。しかし、水こそが軍事対立を文明の緊急事態に変える脅威だ。石油なしで生き延びられる。ヘリウムなしで生き延びられる。水なしでは生き延びられない。そして48時間後、生存の計算はもはや理論的ではなくなるかもしれない。
Shanaka Anslem Perera ⚡@shanaka86
JUST IN: President Trump threatened to destroy Iran’s power grid. Iran retaliated & responded by threatening to destroy the Gulf’s water supply. The 48-hour ultimatum just became a mutual hostage crisis where the hostages are not soldiers. They are 90 million Iranians who need electricity and tens of millions of Gulf residents who need desalinated seawater to drink. Iran’s Foreign Minister Araghchi and military officials warned through Tasnim that any US strike on Iranian power plants will trigger immediate attacks on Gulf energy infrastructure and desalination facilities. This is not about oil. Kuwait gets 90 percent of its drinking water from desalination. Qatar gets nearly 99 percent. Bahrain 85 percent. Saudi Arabia 70 percent. The UAE 42 percent. The Gulf produces 40 percent of the world’s desalinated water through 400 facilities, with 90 percent of output concentrated in approximately 56 large coastal plants sitting on shorelines within 350 kilometres of Iranian launch positions. These are not hardened military installations. They are open-air industrial complexes powered by fossil fuels, processing seawater into the liquid that comes out of taps in Riyadh, Abu Dhabi, Doha, and Kuwait City. A single cruise missile into the Jubail desalination complex in Saudi Arabia, the largest in the world, threatens water supply to the capital. There are no wells under Riyadh sufficient to replace it. There are no rivers. There is desalinated seawater from the coast or there is evacuation. The precedent already exists. On March 7, strikes damaged a desalination plant on Iran’s Qeshm Island, cutting water to 30 villages. An Iranian drone struck a Bahraini facility the following day. The infrastructure has already been hit from both sides. What Iran is now threatening is not a first strike on water. It is an escalation of targeting that has already begun, calibrated to match whatever the United States does to Iranian civilian power generation. This is the escalation ladder that has no rungs left. Trump’s 48-hour ultimatum threatens to plunge Iran into darkness. Iran’s counter threatens to cut water to populations that have no natural freshwater alternative. The humanitarian math is symmetrical and devastating on both sides. Iranian hospitals lose power. Gulf hospitals lose water. Both outcomes produce mass civilian harm within days. Neither side can execute its threat without triggering the other’s response. The Gulf states that co-signed the 23-nation Hormuz statement calling on Iran to cease hostilities are now the states whose water supply Iran has explicitly identified as a retaliatory target. Three of the statement’s signatories, Bahrain, the UAE, and the host country itself, the UAE, depend on desalination for the majority of their drinking water. They signed a document condemning Iran. Iran responded by naming the infrastructure that keeps their citizens alive. The 48-hour clock is running toward March 23. If it expires and Trump strikes power plants, the cascade is not hypothetical. Iran hits desalination. Gulf water supplies collapse within days. Millions of people in the world’s wealthiest per capita nations face a water emergency that no amount of oil revenue can fix because the plants that make the water run on the electricity that comes from the power grid that Iran will target in return. The destruction is circular. Each side’s retaliation enables the other’s next strike. Oil gets the headlines. Helium gets nothing. Water gets less. But water is the threat that turns a military confrontation into a civilisational emergency. You can survive without oil. You can survive without helium. You cannot survive without water. And 48 hours from now, the survival calculation may no longer be theoretical. open.substack.com/pub/shanakaans…
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すげー面白かったRedditの話題。
今回のWBC出場国の中でアメリカだけが愛国心の発露に軍事的なテイストを持ち込んでいて選手も自分が兵士であるかのように振る舞っていて、だから今回の代表を応援できなかったというアメリカ人たち。
reddit.com/r/baseball/s/U…
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というか今のアメリカを積極的に支持することは次のアメリカから距離を置かれる要因になるんじゃないか。
ねずみ王様@yeuxqui
これまでならアメリカ一本足打法でよかったのだろうが、共和党が崩れかけていて、欧州が離反。クーデタでもするのだろうかというぐらいに経済もおかしいということになると、さすがに方針転換しないとまずくはないだろうか。
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@Hassy0924 @nakano0316 戦争に参加したくない為政者が戦争に参加しろと言われた時に「でも9条があるんでぇ」と言うための盾が9条で、それはベトナムの時に最大限機能したのだけど、今現在「戦争に参加したくない為政者」と言う前提が崩れてないか？
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@mojimoji_x @Bergzatsuyoten 🟥ホルムズ海峡を通らなければ石油供給に深刻な支障が出る国は「実質10〜15か国」
依存度が極めて高く本当に困る国は、
日本・韓国・インド・中国。
この4か国だけでホルムズ海峡を通る石油の75〜89%を消費。
インドと中国は外交でホルムズ海峡通過を独自交渉。
日本はどうするの？
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「落ちこぼれを作らない教育」（NCLB）はその理念は正しかったが、テスト至上主義や目標未到達の学校への罰則など、運用面に大きな問題があった。だから批判的思考力や市民意識の醸成に繋がらなかった。
それでも次のトランプの台頭を防ぐのは全体的な底上げを指向した教育制度だと思う。
Thomas P (TOM) Logan 🇯🇵 🇺🇸@TokyoTom2020
📌🇺🇸💔 アメリカ人として、これほど辛い言葉を口にするのは非常に苦しいことですが、真実をありのままに伝えなければなりません。 今、母国アメリカでは批判的思考能力、基礎的な教養、市民としての良識や参画意識、他者への共感、そして過去の歴史的失敗から教訓を学ぶ姿勢など、あらゆる面で驚くべき崩壊が起きています。 これはまさに、社会が崖っぷちに向かっている状況の雛形（テンプレート）と言えます。このような社会は、自らの内面的な腐敗を鏡のように映し出し、それに共鳴するドナルド・トランプ氏のような不適格な人物を、自分たちの代表として選んでしまうのです。
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学校の卒業式に地元の議員センセエ様とか呼ぶの、わけわかんねえなと昔から思っていたのだが、実際こういう差別主義者のボケナスが要らんことするに至っては普通に害悪だなという感想しか出てこない。とりあえず教育機会にアヤつけんの、人間として下の下だよな。
諸井真英／Masahide Moroi@moronojapan
久しぶりに中学校の卒業式に参列した。 外国人生徒が数名いたのは想定内だったのだが、 その中に白髪混じりで顎鬚を蓄えた中学生？が卒業生の中にいたことに違和感が。 日本人の生徒では年齢が達すると受け入れはできないはずだが、外国人の場合は可能なのか、県教委に確認をしているところ。 可能だとして果たしてそのような制度は必要なのか？
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これは、イラン・イラク戦争当時から有事には行われていたのだが､典型的な嫌がらせ｡
本来は､数百個から数千個の規模で敷設しないと意味が無い｡十個単位の場合は､機雷を敷設したと言う事実そのものによる嫌がらせと戦略的意思表示の意味合いが強い｡
触雷すると甚大な打撃となりかねず､タンカーの場合､火災に発展したり石油流出したりすると海峡が完全に閉塞する事もあり得るので機雷があると言う事実で航行が困難になる｡
掃海による航路啓開をするほかない｡安全航路を責任を持って指定するほかなく､ロリペド狂人トウモロコシ頭のように「勇気を持って突破せよ」など無意味｡
確か北欧に掃海ドローンで成功した国がなかったっけ？ドローンによる掃海であってもたいへんな費用となるが｡
ロイター@ReutersJapan
イラン、ホルムズ海峡に十数個の機雷敷設 位置は特定＝関係筋 reut.rs/4b5xUyg reut.rs/4b5xUyg
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「日本の経済はかつてそれ以外のアジアの合計よりも大きかったが、今では中国の四つの省の合計以下である」
……ありがとう自民党政治ありがとう失われた30年やっぱり日本スゴイ
Epic Maps 🗺️@theepicmap
Japan’s economic shift in one image (1995 vs 2025) 🗺️ by geo.universe
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とても分かりやすい総括。
衆院選で落選した中道（元立憲）の方々には是非読んでほしい。もやもやしながら今も仕方なく中道を支持している方にも読んでほしい。そして絶望しながらも信念を貫いている方にも、これを読んで僅かな希望の存在を感じ取ってほしい。
三春充希(はる)⭐未来社会プロジェクト@miraisyakai
第51回衆院選総括試論 note.com/miraisyakai/n/…
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立憲の生き残りにも落選者の中にも「公明と中道に連続性がある一方で、立憲と中道にそれはない」という事実に目を瞑る向きが窺われる。新党が存続するにせよしないにせよ、切り捨てられた立憲の原点を取り戻すため「誰かがその理念を拾い集めて、新たな渦を作り出さなければ」ということに尽きる。
三春充希(はる)⭐未来社会プロジェクト@miraisyakai
第51回衆院選総括試論 note.com/miraisyakai/n/…
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