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旧統一教会「問題」の専門家として、さまざまな話題に首を突っ込んでコメントを連発していた 紀藤弁護士、鈴木エイト氏、有田議員の3人が、 辺野古転覆事故に直接関わっている「日本基督教団問題」に対して、 ノーコメントなのは、なぜでしょうか？

サカナクションの山口一郎さんが「今こそ反戦を歌え、政治を主題にしろ、政治的発言をしろ」という声に正面から反論して、自分なりの見解を語った上で、伝えたいことは音楽にする的な話をしていて、いたく感銘を受けた。いろんなミュージシャンがいていいよ。

とある英国製海戦映画の国内円盤を見てたら、「船の中央！」って号令がやたら字幕に出てくるんだけども･･･ 「midship（舵戻せ）！」の誤訳だなぁ･･････

こんなのまであるんだ… 中国南京の慰安婦記念館にある「Endless Tears」像は、第二次世界大戦の「慰安婦」生存者の絶え間ないトラウマと苦痛を象徴する、永遠に泣き続けるように設計されたブロンズの胸像です。 旧梨家巷「慰安所」に位置し、隠された噴水を使って水が目から絶えず流れ出る仕組みとなっており、被害者の果てしない、残り続ける悲しみを象徴しています。

昭和34年（1959年）、軽の名車「スバル360」の内装。 計器類は速度計しかありません。

護憲政党は共産党のみだし、自民党とガチで戦ってるのは彼ら彼女らだけ。そりゃあ応援するよ

何もしてないのに急にブラック画面になった。こわぁー最近のosのエラーはこうなのかな？BIOS側かな？データが吹っ飛んだ(笑)

汎用護衛艦（DD）の半額からちょっと盛った500億円で造ろうとした安物やぞ！？ コストダウンのためにいろーんなもの諦めてる艦やぞ！？ ってなるのは本当……>むずむずする

mogami class で検索すると、なんていうか、アメリカとか欧州の、妙な高い期待を感じるんですが、いうてFFMですよ、いいですか、フリゲートですからね。そこまで高い評価をするのはちょっと、むずむずするというか。

中国も大使館を自衛官に襲われたり進次郎も早苗も謝らなかったりするのに、日本にナフサ製品売ってくれてるんだな

門ひろこ(自民党)のせいでデモに参加する人が増え、大空こうきのせいで憲法集会に参加したい人が増えてんの面白すぎ。 「野党は批判ばかり」と言い慣れてる方々は煽りがお上手だこと。

賭けてもいいですが、辺野古の事件についての小池晃さんの言動を、「あれはダメだ」と言っている党員は少数のはずです。「晃の言う通りだ。周りはごちゃごちゃうるさい」みたいな党員のほうが多いのではないでしょうか。皆さまにおかれましては、そのような観点で共産党を評価することを推奨します。

大椿裕子さん、党大会で滅茶苦茶糾弾されてて悪いけど笑ったわ これ、党内で相当嫌われてる？鬱憤凄そう… ラサール石井 「なぜ常任幹事にしないか？大椿さんは『沖縄問題の検証委員会を作らないと私は役員にならない！』と言っていた」 「役員人事に条件をつけるのはどうなの？とラサール自身は思いました」 「ネットでペラペラ発信し、内輪の事を全部外に発信する。常任委員会での事が全てマスコミに漏れるのは危険です」 会場＜そうだー！！！👏👏👏👏👏👏 「これは言論の封殺ではないです」

この動画が拡散されたことは、銀行の生命線である「信頼とセキュリティ」を根底から揺るがす大事件です。Z世代の「リアルを投稿したい」という軽いノリが、銀行という超厳格業界では「テロ行為」レベルになります。この動画は西日本○○銀行○○支店（チラシに銀行名がハッキリと）の行員が勤務時間中に私物スマホで支店内を撮影・BeReal投稿したもの。カウンター裏の執務スペース、ホワイトボードの業績目標（貸出金・預金残高などの内部数値）、デスク上の書類、PC画面、周囲のレイアウトまでが丸見え。銀行の情報セキュリティ基準から見て、極めて深刻な違反です。以下で問題点を3つ、理由付けして解説します 1. 顧客情報・機密情報の漏洩リスクが極めて高い（情報セキュリティの根幹崩壊）銀行は「銀行法」「個人情報保護法」「金融庁の情報セキュリティガイドライン」で、顧客の預金・融資情報、支店レイアウト、内部管理資料を最厳格に守る義務があります。この動画ではホワイトボードの「2024年下期業務目標」（法人・個人別の貸出目標など）や書類が明確に映っており、「業務実態の公開」は機密漏洩です。結果、本人は銀行秘密保持義務違反で損害賠償請求・懲戒解雇の可能性大。重大な情報流出と判断されれば民事裁判にも発展します。 2. 社内ルール・コンプライアンスの完全無視（内部統制の崩壊）銀行では私物スマホの業務エリア持ち込み・撮影・SNS投稿を原則禁止（特にBeRealのようなリアルタイム投稿は勤務時間中の「私的行為」として明確にNG）。特に支店内は「重要区域」扱いで、撮影行為自体がセキュリティ研修で繰り返し叩き込まれているはず。そのため、同僚が撮影を止めなかった（または気づいていなかった）場合も監督責任を問われ処分。支店長は管理監督責任で左遷確実。 3. 金融庁の監督対象となり銀行全体の信用失墜（ヒアリング必至）金融庁は「内部管理体制の不備」としてこうしたSNS不適切投稿を重大事案と位置づけています。過去に同様の事案が発生した際、立入検査・業務改善命令につながった例は多数。この銀行は自主的に金融庁に報告せざるを得ず、支店だけでなく本部全体のヒアリングを受ける恐れ大で、結果、銀行のブランド価値低下、顧客離れ、株価影響も。支店長だけでなく上層部の人事異動まで波及します。

メローニは極右だけれど近代人なので合理的判断ができるのです。石破も右派ですが近代人なので対話や議論は可能です。しかし、高市やネトウヨは前近代人なので近代人の我々とは相互理解は不可能です。