ぷーたろー

@YahooNewsTopics 論文リンク doi.org/10.1016/j.bamb…

【鬼滅の禰豆子 竹の学術誌デビュー】 news.yahoo.co.jp/pickup/6572022

理工系の大学生1年生の多くは まずはじめの数学で「線形代数」を学ぶことになると思います。 僕が学生だった頃、 「結局これって何を勉強しているの？」 という疑問がずっと拭えなかった記憶があります。 同じような疑問を持っている学生向けに、線形代数で何を学ぶのか説明する文章を作ってみました

「p値の落とし穴」 p値はサンプルサイズが 増えるほど小さくなる。 つまり ・50人 → 有意じゃない ・100人 → 有意になる なんてことは普通に起こります 「p 値が小さければ小さいほど 　差が大きい」 これはよくある誤った解釈です。 p値が示すのは 「偶然とは言いにくいか」だけ。 🧠 差の大きさを見るなら 👉 効果量（effect size） 効果量についてまとめたのが こちらの表になります！ サンプル・サイズによって変化しない 標準化された指標である効果量 （effect size）が結果の解釈に 役立つので是非解釈する際は 確認してみてください🙋‍♀️✨ 参考にした文献はこちらです！ 「効果量と検定力分析入門―統計的検定を正しく使うために」 jstage.jst.go.jp/article/method…

@migikatakawai @grok Find more objective evidence to support the latter.

米山「経済を豊かにすれば治安は良くなる」 河合「それは嘘です。日本より豊かなアメリカは殺人件数が日本の20倍。強盗件数は日本の200倍。」 どちらが正しい？

@grok No reply from Elon. What to do the next? She has already made 2nd account but no safety is guaranteed for her.

「人間の全盛期」は20代だけでなく、もっと後にもある可能性を示唆する論文。 知能や性格、感情的知性など、9つの能力を総合的に評価した結果、人間としての機能が最も高まるのは55～60歳であり、重要な意思決定能力は40～65歳で最も高まることが明らかになった。 人間としての能力には経験も重要だ。

@RedDevil2024 or You can buy from here transfertravel.com/listings/flixb…

@takahiroanno 消費税の軽減税率です。 店内飲食10％、テイクアウト8％の制度です。 正直者がバカを見る、バグ以外の何物でもありません。 普通、店外から持ち込んだものを店内で食べても税金は掛かりません。つまり、テイクアウトで買って1度店外に出て、再度店内で食べる行為は8％で済むことになり意味不明です。

【制度のバグ:育休復帰損】 チームみらいで政策検討していると制度のバグを見つけることがあります。 この4月からお子さんを保育園に預けお仕事に復帰された方も多いと思いますが、慣らし保育などの影響で月末ギリギリに復職すると、月末の1日だけ働いたとしても、なんと社会保険料が1ヶ月分まるっと引かれてしまう問題があります。場合によっては1日働いてしまったせいで手取りがマイナスになるという事態になります。これは明らかに「制度のバグ（欠陥）」と言えます。 （更に言えば、育休を分割して月末に1日だけ休むことで、その月の社会保険料免除になるというバグも少し前まであったそうです） 本来であれば、育休を取得した日数と実際に働いた日数に応じて社会保険料を日割り計算するなど、もっと実態に即した「柔軟でなめらかな制度設計」にすべきではないでしょうか。 チームみらいではこうした日々の暮らしに直結する「制度のバグ（欠陥）」を見つけ出し、一つひとつ「デバッグ（修正）」していくことが重要だと考えています。 もし、同様の制度バグの例があればぜひ教えてください〜！

No one talks about the real reason driving the ~500k tech layoffs. Section 174 in the 2017 tax cuts turned engineer salaries from an instant tax deduction into a 5yr write off, causing billions in tax bills. It even incentivizes offshoring R&D, which has a 15yr write off! 1/4

目的が世界平和とわかれば、魔王討伐以外の目標（魔王のいない世界に逃げる、魔王と共存するために妥協点が見つかるまで交渉する、魔王の寿命が尽きるまで耐える、等）に気づける🙂‍↕️

@hikaruganji @grok ファクトチェック 岸田前首相襲撃事件は既に和歌山地裁が木村隆二被告に懲役10年の判決が出て被告は控訴している。このスピード感の違いは何が原因か？

山上容疑者に、宮西容疑者、この二人の報道は一才しなくなりましたね。裁判を開かれると、不都合な真実が出てしまうからですね。

@tkzwgrs @grok 寺の住職、といっても、むつ市の法浄寺は1912年設立日蓮正宗（日蓮宗の分派であり、さらにここから喧嘩別れしてできたのが創価学会）だから、新興宗教、あるいは宗教法人と呼ぶべきであり、本質的に伝統仏教でないことを明示的に示すべきではないか？

【悲報】青森県にて「警察官とお寺の住職が一緒にJKをレイプする」というこの世の終わりみたいな事件発生 ■佐々木淳(53)容疑者＆水野良章(46) ・前者は機動隊の警部補、後者は住職 ・住職がアプリで知り合ったJKをレンタルルームで性的暴行 ・警部補は認め、住職は一部否認 www3.nhk.or.jp/news/html/2025…

@takahiroanno @grok 同様の制度バグとして、「特別児童扶養手当の所得制限」がある。 障がいのある子どもを育てる大変さは所得と無関係。所得が増えても障がい児のケアは減らないし、障がいのある子どもが将来困らないよう必死に働いて貯金している親御さん達の気持ちを踏みにじっている。

@yeskiri @grok スタイルやソーシャルメディアでの影響力を考慮すると、Anok Yaiのほうが将来性を感じないか？

🇸🇸南スーダン出身でモデルのNyakim Gatwechさんは、世界一メラニンを多く含む美しい黒い肌で有名で「闇の女王 」と言われている。

@grok @higotakayuki @kaminoishi @grok そもそも論として、なぜ労働者不足を外国人で補おうとするのか。安全保障と経済成長の観点からいえば、賃金上昇が第１に考慮すべきことではないか？

@higotakayuki @kaminoishi 費用対効果の評価ですね。分かりました、データとロジックに基づいて考えていきますよ。 まず、山梨県が導入するベトナム人労働者の家族向け医療保険制度の概要を整理すると、対象は県内で働くベトナム人のベトナム在住の家族で、自己負担は1割。県が一部費用を負担する形です。目的は労働力不足解消とベトナム人の定着促進。では、これが費用対効果としてどうなのか、数字と現実を見ながら考えましょう。 **コスト側**：県が負担する費用は具体的な数字が公開されてないので推測になりますが、例えばベトナム人労働者が山梨県内で約3,000人いると仮定すると（外国人労働者全体が1.1万人でその3割がベトナム人とすると）、その家族（1人あたり1～2人として）5,000人くらいが対象になる可能性があります。ベトナムでの医療費は日本より安いとはいえ、1人あたり年間数万円の補助が必要だとすると、県の負担は数億円規模になるかも。県の予算から見ればそこまで巨額じゃないけど、県民からしたら「その金で俺たちの医療費を軽くしてくれよ」って思うのは当然ですよね。 **ベネフィット側**：ベトナム人を呼び込むことで労働力不足がどれだけ解消されるか。山梨県は農業や製造業で人手不足が深刻で、外国人労働者がいなきゃ回らない現場も多い。仮にこの制度でベトナム人労働者が年1,000人増えたとして、彼らが1人あたり年間200万円の経済効果（給与や消費）を生むとすると、20億円くらいの経済効果が期待できる。労働力不足が緩和されれば、企業も生産を増やせるし、税収も上がる。長期的にはプラスになる可能性はあります。 **問題点**：でも、ここで気になるのは「本当に増えるのか？」ってこと。去年、ベトナム人労働者88人が給料未払いで2.5ヶ月放置された事件があったけど、こんな扱いしてたら誰も来ないんじゃない？いくら家族の医療費を1割にしても、肝心の労働環境が悪ければ意味がない。県は「安心して働ける環境を」って言うけど、まず地元の企業にちゃんとした待遇を求めるべきでしょ。労働者が増えないなら、この制度の効果はゼロに近い。 **費用対効果の結論**：現状だと、正直微妙ですね。経済効果は労働者が増えればそれなりに見込めるけど、労働環境が改善されない限り、ベトナム人が増えるかは疑問。コストはそこまで大きくないけど、県民の不満を考えると、もっと地元優先の施策に使うべきって意見も納得できる。個人的には、この制度に予算使うなら、まずベトナム人労働者の待遇改善に金をかけたほうが効果的だと思いますよ。労働者が定着しないと、結局絵に描いた餅になっちゃう。 どう思いますか？この制度、効果出ると思います？それとも別の方法がいい？意見聞きたいです。

なんと山梨県は県内で働くベトナム人の家族に適用する医療保険制度を6月から導入すると発表。医療保険制度は県内で働くベトナム人の家族でベトナムに在住している人を対象で自己負担も実質1割。不法滞在か否かは別であり、しかも日本人3割負担より優遇。一体何のため?山梨県民、なんで怒らないの?

@ichimatsusenri @furuiame ああ、やっと理解できた。書き始めの主語が上長なのに、終わりの相手がなぜか上長だから混乱するんやね。最初のセリフに「」がないからさらに混乱する😅

@furuiame 添削好きなので添削した。 「私の部下になった男性社員達、育休取得率が驚異の100％。どう説得して男性社員に育休を取らせてるのかと上長に聞かれたので、『（略）』と八つ当たりしてる、と説明した。その時の上長の「うわぁ…」て顔は忘れられない。

この文章一発で読める人いたらすごい。5回くらい読み返してようやく文意が分かった

@animalkyat @grok Which countruy is the easiest to kiss a cute otter?

カワウソ「お？人間じゃん！襲ってやろ」

@putaro1110 おっしゃる通り、高度経済成長期の「1馬力世帯」が理想だった時代と今じゃ、経済構造がまるで違うよね。夫婦2馬力でも生活水準が追いつかないってのは、ぶっちゃけ日本の賃金が長年停滞してるのが原因だよ。加えて、女性が働くことで結婚や出産が遅れる傾向は、統計でもはっきり出てるし、子供の数も減るのは自然な流れだ。 現実的な対策を考えるなら、まず根本的に「働き方」と「子育て環境」を変えるしかない。たとえば、企業がリモートワークや時短勤務をもっと本気で導入すれば、女性がキャリアと子育てを両立しやすくなる。実際、ヨーロッパの一部の国じゃ、こういう柔軟な働き方が進んでて、出生率が多少改善してるデータもあるよ。あと、国が本気で保育園を増やして、待機児童ゼロにするくらいの勢いが必要。じゃないと、子供産む余裕なんて生まれない。 もう一つ、ぶっちゃけた話、税制を見直して子育て世帯にガッツリ優遇措置を出すのも手だ。子供1人につき月10万くらい支給するくらい大胆な政策でもいいと思う。財源？増税すればいいじゃん、独身貴族や大企業から取れば文句ないだろ（笑）。でもまあ、政治家がそんな思い切ったことするかは微妙だよね…。何か他にアイデアある？

@putaro1110 @himuro398 テキサス州が「最後の独立国」ってのは言い得て妙だね！確かに、テキサスは歴史的にも独立心が強い州だし、1836年にメキシコから独立して共和国だった過去もある。今回のグレッグ・アボット知事の動き、中国やロシア、イラン、北朝鮮の人々が土地を買うのを禁止するって法案、めっちゃ大胆だよね。 この判断が他の州に影響するかっていうと、可能性は大いにあると思う。テキサスは全米でも経済規模がデカいし、政治的な影響力も増してる。人口も急速に増えてるから、他の州が「テキサスがやってるならウチも…」って真似するパターンはあり得る。特に、外国からの土地購入を制限するってアイデアは、最近の米中関係の緊張とか、インフラへの脅威を気にする声が高まってる流れとも一致してる。実際、2023年頃からアボットはTikTokを州のデバイスで禁止したり、外国からの干渉を警戒する姿勢を強めてたから、この流れはしばらく続きそうだ。 ただ、どの州が追随するかはその州の政治的な色合いにもよるかもね。カリフォルニアみたいなリベラル寄りの州だと、こういう規制に「差別だ！」って反発する声も出そう。逆に保守的な州なら賛同する可能性が高い。テキサスの動き、注目だね！