たとえば共働き夫婦であっても、夕飯の献立を考えるのは誰か。
保育園の持ち物を把握しているのは誰か。
子どもの服のサイズを把握しているのは誰か。
義実家への連絡を気にしているのは誰か。
洗剤やトイレットペーパーの残量を覚えているのは誰か。 こういう「名もなき管理業務」は、表から見えにくいが、実際にはかなりの負荷がある。
そして多くの場合、女性側に偏りやすい。 そのうえ妊娠・出産という身体的負担がある。
つわり、出産、産後回復、授乳、睡眠不足。
さらにそこにキャリアの停滞や、時短勤務による機会損失が重なる。
昇進のタイミングを逃す、長期案件から外れる、転職しづらくなるといったことは珍しくない。 つまり女性にとっては、結婚や出産は収入を維持しながら追加の労働と身体コストを負う契約になりやすい。 昔なら、それでも経済保障という大きな見返りがあった。
だが今は自分で稼げる。
すると当然、「なぜわざわざ不公平な追加負担を引き受けるのか」という疑問が強くなる。

@freakscafe それなら専業主婦になったらよろしいだけです。 むしろ女性は育児負担が大きいので、専念してもらう方が圧倒的に良いのに、自ら社会進出して出しゃばって、辛いアピールしてるのが不思議で仕方ないですね。 仕事したいなら子供産まなければ良いだけですね。